更新日: 2019.06.14 子育て

【母の疑問】子供にスマホを買い与えるべきタイミングはいつ?

執筆者 : 福本眞也

【母の疑問】子供にスマホを買い与えるべきタイミングはいつ?
今やスマートフォン(以下スマホ)は1人に1台が当たり前で、子どもの保有については若年化が進んでいます。
 
各ご家庭の育児や教育方針により、子どもに与える年齢が異なるのは言うまでもありませんが、世の中を見渡すと世界中で物事はインターネットと融合し、日々IoT化しています。子どもにスマホを買い与えることについて、経済面も含めて考えてみます。
 
福本眞也

執筆者:福本眞也(ふくもと しんや)

FPコンシェル代表取締役

1級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP® 認定者、証券外務員
できる限り解り易い言葉で、お一人お一人のご理解にあわせてご説明することをモットーにしています。
 
日系証券会社(現三菱UFJモルガン・スタンレー証券)で約8年間金融の基礎を学び、外資系投資銀行(TDグループ、NAB、クレディ・スイス、JPモルガン証券)では約15年間に渡り高度な金融技術を学び、独立して約9年、金融一筋に32年が経ちました。
 
「お金・経済・金融マーケットに関わること」について、特に個人顧客向けには住宅・保険・教育・老後の資金(運用)を目的としたご相談を得意としています。
http://www.fpconcier.com

生活に欠かせないスマホ

子どもがスマホを保有するメリットとデメリットとして、以下のような事柄がすぐに思い浮かぶと思います。
 
メリット
 ・親子間で連絡が取り合え安心できる
 ・GPSにより子どもの所在位置が確認できる
 ・スケジュール管理による子どもの自立性の確立を促す
 ・子ども自身での情報収集が可能(自立性の確立も)
 ・地図や電車乗換アプリの活用により行動範囲が拡大
 
デメリット
 ・ゲームプレイや動画鑑賞にあけくれ宿題を怠る
 ・ゲームプレイへの没頭による莫大な課金の恐れ
 ・SNSのグループトークなどで「既読スルー」などの精神的苦痛を受ける恐れ
 ・SNSにおいて発信情報制限を怠り、自宅不在が露呈して空き巣などに狙われる
 ・フィッシングサイトに気付かず個人情報を盗まれる
 
これら以外にもメリットとデメリットはあると思いますが、重要なのは支払うお金の対価として満足いくものか否かということだと思います。
 

インターネット利用の実態を見てみると

スマホの使用料金は一般家庭には負担が大きく、昨年、菅官房長官が声をあげた結果、今年の4月から大手キャリア(NTT docomo、au、Softbank)は料金体系の見直しを実施しました。
 
そして、5月中旬には大手3社の新料金プランが出揃いましたが、キモはやはりデータ通信量です。動画、SNS、メール、ゲームを中心とした使用に際し、データ通信量をどれくらい必要とするのかが鍵を握っている訳です。
 
内閣府は平成21年から毎年、青少年(満10歳~満17歳)、青少年と同居する保護者、低年齢層(0歳~満9歳)と同居する保護者を対象にインターネット利用状況調査を行い、結果を公表(※)しています。
 
その内容を見ると、この対象になる青少年の93.2%が何らかの機器を使用し、インターネットを利用しているとの結果が出ています。学校種別では高校生99.0%、中学生95.1%、小学生85.6%と利用率はいずれもたいへん高く、ほとんどの青少年が利用していることが分かります。
 
利用機器(重複あり)はスマホ62.8%、携帯ゲーム機30.3%、タブレット30.2%、ノートパソコン17.1%、据置型ゲーム機11.9%が上位を占めました。
 
大人だけでなく、今や子どももインターネットを身近に利用している事実から、子どもにスマホを買い与えるのはもはや自然の流れです。あとはそのタイミングをいつにするかでしょう。
 
重要な判断材料になるはずなのが、子どもの成長度合いによっても変わるメリットとデメリットを併せた対価として支払う金額に、納得できるかどうかです。
 
決断する際に気を付けたいのは、スマホ使用のルールを決めることだと思います。
 
閲覧するサイトの制限はもちろんのこと、自宅ではWi-Fiを使用する、もしくは家族間でシェアできるデータ量をしっかり管理し、その範囲内で使用する、宿題などを怠らないように利用時間の制限を設けるなどし、そのうえでご家庭にあった料金プランを見つけることができたときが、子どもへ買い与えるタイミングのひとつだと思います。
 
とくに塾通いで帰宅が夜遅くなりがちな子どもには早めに与えて良いかも知れません。交通機関の停滞や天変地異などの不測の事態にも緊急避難や行動に移せるツールのひとつとして、スマホ保有の対価を考えてみてはいかがでしょうか。
 
出典
(※)内閣府「平成30年度 青少年のインターネット利用環境実態調査 調査結果(速報)」
 
執筆者:福本眞也(ふくもと しんや)
FPコンシェル代表取締役
 

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