最終更新日: 2019.06.13 公開日: 2019.05.18
暮らし

「入院日数が昔と比べて短くなっている」と聞いた これって本当なの?

病気やケガで病院等に入院する人の在院期間が短くなっています。同じ傷病で以前よりも早期に退院でき、早期に職場復帰等ができるのであればありがたいことです。
 
多くの保険会社が医療保険等のパンフレットで使用している統計の最新結果から、入院日数に関する情報をまとめてみました。
 
松浦建二

執筆者:

執筆者:松浦建二(まつうら けんじ)

CFP(R)認定者

1級ファイナンシャル・プランニング技能士
1990年青山学院大学卒。大手住宅メーカーから外資系生命保険会社に転職し、個人の生命保険を活用したリスク対策や資産形成、相続対策、法人の税対策、事業保障対策等のコンサルティング営業を経験。2002年からファイナンシャルプランナーとして主に個人のライフプラン、生命保険設計、住宅購入総合サポート等の相談業務を行っている他、FPに関する講演や執筆等も行っている。青山学院大学非常勤講師。
http://www.ifp.cc/

詳細はこちら
松浦建二

執筆者:

執筆者:松浦建二(まつうら けんじ)

CFP(R)認定者

1級ファイナンシャル・プランニング技能士
1990年青山学院大学卒。大手住宅メーカーから外資系生命保険会社に転職し、個人の生命保険を活用したリスク対策や資産形成、相続対策、法人の税対策、事業保障対策等のコンサルティング営業を経験。2002年からファイナンシャルプランナーとして主に個人のライフプラン、生命保険設計、住宅購入総合サポート等の相談業務を行っている他、FPに関する講演や執筆等も行っている。青山学院大学非常勤講師。
http://www.ifp.cc/

詳細はこちら

平均在院日数は29.3日でついに30日切り

厚生労働省が3年に1度おこなっている患者調査は、多くの保険会社でも活用している主要な統計です。特に平均在院日数の調査結果は医療保険の保障内容に影響することから、パンフレット等でも頻繁に見かけます。2019年3月に最新の調査結果が公表されましたので、その中からまずは退院患者の平均在院日数の推移をグラフにしてみました。
 
グラフは1984年(昭和59年)から直近の2017年(平成29年)まで、12回の平均在院日数の推移を載せてあります。
 

資料:厚生労働省「平成29年患者調査」
 
2017年(平成29年)患者調査によると、退院患者の平均在院日数(入院日数)は29.3日で2014年からは2.6日、18年前の1999年からは10日も短くなっています。グラフを見れば一目瞭然ですが、平均在院日数は長期的な短縮傾向にあり、1990年(平成2年)までは長くなり44.9日までいきましたが、そこから一転して減り始め、現在9回連続で減り続けています。
 
27年間で在院日数が15.6日も短くなっていることは大きな変化と言えます。高齢化が進んでいることで入院する日数は長くなりそうなものですが、昨今は長期に入院をさせずに自宅療養を推進していたり、医療技術が進歩して長期入院が不要になったりしていること等が影響して、短縮傾向が続いています。当面、同じ傾向が続くのではないでしょうか。
 

30歳代までは2週間も入院しない

平均在院日数に関するグラフをもう一つ用意しました。下記は退院患者の平均在院日数を年齢階級別に表したものです。年齢は「0歳」「1歳~4歳」、5歳から89歳までは5歳ごと刻み、そして「90歳以上」に分けてあります。
 

資料:厚生労働省「平成29年患者調査」
 
退院患者の平均在院日数を年齢階級別にみると、最も在院日数が長いのは90歳以上の66.8日(男性54.8日・女性71.7日)で、次が85歳~89歳の47.3日(男性39.8日・女性52.7日)、その次が80歳~84歳の38.9日(男性34.2日・女性43.4日)となっています。いずれも3年前の2014年調査より日数が短くなっており、男性より女性の方が日数は長くなっています。
 
最も在院日数が短いのは1歳~4歳の5.3日(男性5.2日・女性5.3日)で、次が5歳~9歳の6.6日(男女共6.6日)、その次が0歳の8.7日(男性8.7日・女性8.8日)となっています。39歳までは平均在院日数が平均の半分以下で2週間もありません。
 
グラフから読み取れる年齢別の特徴は、大まかには年齢が上がるにつれて在院日数が長くなっていると言えます。30歳前後の在院日数が短めなのは、早期に職場復帰等を希望している人が多いからではないでしょうか。
 
近年は各自治体の子どもの医療費助成で、中学3年生まで入院費用の自己負担分を助成するところが増えていますが、15歳くらいまでなら平均在院日数が比較的短く、財政負担は限定的で導入しやすいのかもしれません。
 
病気やケガで入院した時に備える医療保険(共済)では、入院給付金保障は入院日数に連動している場合が多いです。平均在院日数(入院日数)が短くなると、入院した時に受け取れる給付金も減っていきます。その分、保険料が安くなってきているかもしれませんが、それで安心できるのかどうかは十分に検討したいものです。
 
執筆者:松浦建二(まつうら けんじ)
CFP(R)認定者
 



▲PAGETOP