最終更新日: 2019.01.11 公開日: 2018.11.25
暮らし

最寄り駅の人気・不人気で住む場所を選ぶ(4.総武線方面)

新たな場所にマイホームを購入して住むなら、人気のある街に住みたいものです。
 
不動産投資をする場合でも同様です。どの街が人気なのかを判断するポイントはいろいろありますが、ここでは駅の乗車人員に着目してみました。
 
乗車人員の増減から資産価値のありそうな街、これから値崩れしそうな街等をいろいろ想像してみました。
松浦建二

Text:

Text:松浦建二(まつうら けんじ)

CFP(R)認定者

1級ファイナンシャル・プランニング技能士
1990年青山学院大学卒。大手住宅メーカーから外資系生命保険会社に転職し、個人の生命保険を活用したリスク対策や資産形成、相続対策、法人の税対策、事業保障対策等のコンサルティング営業を経験。2002年からファイナンシャルプランナーとして主に個人のライフプラン、生命保険設計、住宅購入総合サポート等の相談業務を行っている他、FPに関する講演や執筆等も行っている。青山学院大学非常勤講師。
http://www.ifp.cc/

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松浦建二

執筆者:

Text:松浦建二(まつうら けんじ)

CFP(R)認定者

1級ファイナンシャル・プランニング技能士
1990年青山学院大学卒。大手住宅メーカーから外資系生命保険会社に転職し、個人の生命保険を活用したリスク対策や資産形成、相続対策、法人の税対策、事業保障対策等のコンサルティング営業を経験。2002年からファイナンシャルプランナーとして主に個人のライフプラン、生命保険設計、住宅購入総合サポート等の相談業務を行っている他、FPに関する講演や執筆等も行っている。青山学院大学非常勤講師。
http://www.ifp.cc/

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人気の西船橋、狙い目は検見川や稲毛あたり!?

4回目は「総武線方面」の各駅を取り上げます。過去には「1.山手線」編や「2.中央線方面」、「3.東海道線方面」も取り上げています。

下記の表は、JR東日本のホームページから駅別の1日平均乗車人員を調べ、路線ごとにまとめたものです。左端の順位は2017年の駅別乗車人員の順位です。

乗車人員にどのような変化があったのか確認するため、直近の2017年だけでなく、5年前の2012年と17年前の2000年も載せてあります。

なお、ホームページに記載のない駅(無人駅等)やJR東日本以外の駅は調査していません。路線の呼称や表の記載順は正式なものとは異なるかもしれませんが、あまり気にしないで下さい。

※JR東日本の場合、乗車人員は乗車の人員のみで、降車の人員等は含まれていません。

表には総武線(秋葉原駅~千葉駅~成東駅、酒々井駅~成田空港駅)、東金線(東金駅と求名駅)、外房線(本千葉駅~大原駅)、内房線(浜野駅~君津駅)、総武快速線(新日本橋駅と馬喰町駅)、京葉線(東京駅~千葉みなと駅)の計78駅を載せてあります。場所はおおよそ東京の東部と千葉県の北部を除いた全域です。

乗車人員の変化を2000年と比べると、都心から千葉駅までの総武線・総武快速線と蘇我駅までの京葉線は、ほとんどの駅で乗車人員が堅調に増えています。特に歴史の浅い京葉線は増加率が高く、市川塩浜駅の103.4%増を筆頭に8駅で50%超の増加率となっています。

減った駅は検見川浜駅(9.1%減)と稲毛海岸駅(3.7%減)の2駅しかありません。この2駅は周辺に団地が多く、狭い部屋を中心に築年数の経った棟から退去した人が多くいるのではないでしょうか。ただ、この2駅も2012年と比べたら乗車人員は増えているので、入れ替えが上手くいっているのかもしれません。

千葉駅や蘇我駅より先の駅では、乗車人員が減っている駅が多いです。外房線は大網駅より先の全駅で2000年より乗車人員が減っています。長者町は45.4%の大幅減です。内房線でも浜野駅と袖ヶ浦駅以外で減っています。

巌根駅・木更津駅・君津駅はアクアライン経由で東京駅へ行ける高速バスとの競争が影響していそうです。ただ、木更津駅前は昔そごうがあったとは思えない寂しさがあります。

以前木更津へ電車通勤していた筆者としては悲しい現状ですが、時代の流れなのでしょう。

千葉県内のJR東日本の駅で乗車人員が多いのは、1位船橋駅(139,109人)、2位西船橋駅(138,177人)、3位柏駅(125,354人)の順です。ちなみに2000年当時は1位柏駅(149,376人)、2位船橋駅(131,611人)、3位西船橋駅(106,048人)でした。船橋駅と西船橋駅の差は千人弱まで縮まってきており、1~2年後には再び主役交代がありそうです。

人口が減少している状況下では、乗車人員が減るのは自然な姿かも知れません。マイホーム購入や不動産投資をするなら、乗車人員と同じように不動産価格も減少(下落)することを十分に想定しておく必要があります。後悔しない不動産選びのためにも、駅の乗車人員の推移も確認しておきましょう。

Text:松浦 建二(まつうら けんじ)
CFP(R)認定者



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