そこで出てきた計算式が
〇総支給額−総控除額＝差引支給額（手取り）です。
今回は、この計算式を使って、会社員が収入を増やすにはどうすべきかについて見ていきます。会社員の実質的な収入は、給与明細にある「差引支給額（手取り）」です。
Text：重定賢治（しげさだ けんじ）
ファイナンシャル・プランナー（CFP)
明治大学法学部法律学科を卒業後、金融機関にて資産運用業務に従事。
ファイナンシャル・プランナー（FP）の上級資格である「CFP®資格」を取得後、2007年に開業。
子育て世帯や退職準備世帯を中心に「暮らしとお金」の相談業務を行う。
また、全国商工会連合会の「エキスパートバンク」にCFP®資格保持者として登録。
法人向け福利厚生制度「ワーク・ライフ・バランス相談室」を提案し、企業にお勤めの役員・従業員が抱えている「暮らしとお金」についてのお悩み相談も行う。
2017年、独立行政法人日本学生支援機構の「スカラシップ・アドバイザー」に認定され、高等学校やPTA向けに奨学金のセミナー・相談会を通じ、国の事業として教育の格差など社会問題の解決にも取り組む。
https://fpofficekaientai.wixsite.com/fp-office-kaientai
手取りを増やすふたつの方法
総支給額−総控除額＝差引支給額（手取り）であるため、手取りを増やすには、基本的に次のふたつの方法しかありません。
(1)総支給額を増やす。
(2)総控除額を減らす。
まず総支給額の内訳について一般的なものを見ていきましょう。
総支給額の内訳と支給額を増やせるポイント
〇総支給額の内訳
◦基本給
◦能力給（歩合給）
◦通勤手当
◦住宅手当
◦扶養手当（家族手当）
◦管理職手当（役職手当）
◦資格手当
◦残業手当
◦深夜手当
◦休日手当
この中で、自分の工夫や努力で総支給額を増やせる部分はどこでしょうか。
基本給は、就業規則内の賃金規定にもとづき決まっているため、自分でなんとかできるところではありません。
次に能力給ですが、例えば歩合給などのように仕事の成果に応じて増えていく部分については、自分の頑張りで増やすこともできるでしょう。一方、通勤手当や住宅手当、扶養手当などは生活のための支出補助のような意味合いがあるため、収入を増やすポイントにはなりません。
また、残業手当や深夜手当、休日手当などの時間外手当については、そのときの状況に応じて変化するため、収入の増加を当て込むぐらいの受け止め方で考えておく必要があります。
他に、自分の努力次第で収入が上がりそうな部分は管理職手当（役職手当）と資格手当です。このように見ていくと、会社員にとって、総支給額を増やす手段は限られていると言えるかもしれません。
総控除額の内訳と控除額を減らせるポイント
それでは、総控除額についてはどうでしょうか。
〇総控除額の内訳
◦所得税・住民税
◦健康保険・介護保険料
◦厚生年金保険料
◦雇用保険料
◦財形貯蓄・社内預金などの積立金
◦生命保険・損害保険の団体保険料
◦企業年金や確定拠出年金の掛金
◦互助会費や組合費
この中で、自分の工夫や努力で総控除額を減らせる部分はどれでしょうか。
健康保険・介護保険料、厚生年金保険料、雇用保険料などの社会保険料は基本給と連動するため、これを減らそうとする場合、お給料を減らす必要があります。また、互助会費や組合費は所定の会費のようなものであるため任意で減らすことは難しいでしょう。
こうなると、この中では、所得税・住民税と積立金、団体保険料、掛金が検討の余地がありそうです。
税金については、税金の計算過程で生じる所得控除を増やすことで税負担を軽減できます。積立金については、金利の良い預け先があるなら、わざわざ財形制度や社内預金を使わなくても良いでしょう。
団体保険料については、保険料の割引があるためメリットはありますが、他の保険で保険料が割安なら、それを活用するのも良いかもしれません。
企業年金や確定拠出年金の掛金についても、老後のための資産形成方法として他の方法があるなら、別の方法を選択することもできます。このように見ていくと、総控除額を減らす方法は案外あるかもしれません。
給与明細を見れば、収入を増やせる部分がわかる
会社員にとって給与明細とは、自分の収入がいくらかを確認するためのツールではあります。
しかし、給与明細に書かれている項目の意味を知ると、どの部分を工夫・努力すれば収入が増えるかを教えてくれるツールにもなります。
漠然と収入を増やしたいというのではなく、どのようにすれば手取り（差引支給額）を増やすことができるか、戦術的に組み立てていくことが、収入を増やすうえでの重要なポイントです。
Text：重定 賢治（しげさだ けんじ）
ファイナンシャル・プランナー（CFP)
