がんは早期発見が一番。人間ドックの際に、予防的に利用できるPET検査って？

みなさん、もしがんになった場合、さまざまな検査をしてがんの種類や発生した場所を特定するということは想像できるかと思います。
 
ですが、人間ドックなどのオプションとして受検し、がんの早期発見など予防的に利用することができるものがあることをご存じですか？
 
本稿ではその「PET検査」の紹介と費用についてみていきます。
 

PET検査って何？

これは、PET「ポジトロン断層撮影装置」(Positron Emission Tomography) という機械を使い、薬剤を用いるがん検査の一つです。
 
検査を受ける人は、事前に「18F-FDG」と呼ばれる極めて微量の放射線を出す薬剤を投与されます。するとがんの活動が活発である部分に薬剤が集まっているため、がんの大きさや進行度を確認することができるという簡単な仕組みになります。
 

PET-CT検査

前記のPET検査にさらにCTスキャンを組み合わせたものがPET-CT検査といわれています。
 
CTスキャンを組み合わせ、全身を一度に確認することで全身に転移した末期がんなども発見する確率が多くなり、よりがんを見落としてしまう可能性を減少させることができるようになるのです。
 

PET検査のメリットデメリット

当然この検査、メリットばかりではないのでその点も紹介します。
 
●メリット
・小さいがんを発見しやすい。
通常のレントゲンなどの検査では、ある程度の大きさに成長していないと発見できないため、1cm程度の大きさの時点で発見できるPET検査に優位性があります。
 
・全身への転移状況を調べやすい。
薬剤の放出する放射線を検知する仕組みをCTスキャンと組み合わせることで全身を一度に調べることができます。そのため、身体への負担が少なくかつ見落としが出てしまう可能性が低減されているといえます。
 
・悪性度と活動度を確認しやすい。
極めて簡単に説明すれば、薬剤の集中状況がおおむねがんの悪性度や活動度を示すものといえます。そのため、検査結果の確認でより濃く撮影された部分は悪性で活発であると判定されやすくなります。
 
・脳腫瘍にも効果的
通常、がんの確定診断には細胞を針などで採取して確認しますが、脳の場合はそうはいきません。しかし、PET-CT検査であれば薬剤を投与することで撮影可能となるため脳腫瘍の発見にも効果的です。ただし、脳腫瘍の発見に利用する薬剤は「11Cメチオニン」という特性が違うものを利用します。
 
●デメリット
・薬剤が集まりにくい部位のがん発見は不得意
薬剤からがん細胞の活動を見るという特徴から「胃、肺、肝臓等」の場合は、薬剤が集まりにくくPET検査の効果があまり得にくいです。
 
・肺炎との区別が困難
炎症を起こしている部分にも薬剤が集まってしまうことから、肺炎と肺がんの区別もPET検査は苦手分野といえます。
 

なぜ予防的に使えるのか？

これまでの説明ですと、がんになってしかも状態が悪い人に使うイメージになってしまうかもしれません。当然がんと確定診断されてしまった場合は健康保険の適用となり、がんの治療のために利用され、費用的には3万円前後の自己負担額となることが一般的なようです。
 
では、なぜこの検査が予防的に使えるのか解説します。
 
まずがんというのは人間の体内では健康な人でも常にどこかにできているといわれています。しかし、免疫系の働きによって通常は排除されて異常に至らないということが繰り返されています。分かりやすくいうと、がん細胞の活動が優位になると免疫をだましてそのまま成長するというのが簡単ながんの仕組みです。それが発見されるサイズまで成長するのに進行の遅いがんだと10年かかることもあるのです。
 
その一方で、進行の早いがんですと、毎年がん検診を受けていたのに、発見された時には末期になってしまっていたという場合もあるのががんの厄介な部分です。
 
ですので、すべてのがんを予防することに効果的とは言い切れませんが、人間ドックのオプションでPET-CT検査を追加すると、進行の遅いがんであれば発見可能なサイズになった時点で見つけられ、速やかに対処をすることができるため予防的利用が可能といえるのです。
 
この場合、自由診療となりますので、人間ドックの費用＋10万円程度かかることが一般的なようです。
 

まとめ

非常に簡単ではありますが、PET検査についてまとめました。
予防的に利用するためには費用がかかりますが、早期発見につながった場合のメリットはそれ以上であるといえるでしょう。人間ドックなどを考える際には一つの参考にされてはいかがでしょうか？
 
出典
国立がん研究センター　がん情報サービス
国立研究開発法人 国立国際医療研究センター病院「PET-CTとは」
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部