更新日: 2019.07.29 その他保険

結婚したら、どんな保険に入ればいい?それまでと保険の入り方はどう変わるのか

結婚したら、どんな保険に入ればいい?それまでと保険の入り方はどう変わるのか
前回は、「独身期」における保険の入り方について簡単に見ていきました。今回は結婚後、つまりライフステージでは「新婚期」とよばれる時期の保障設計について、考えていきたいと思います。
 
重定賢治

執筆者:重定賢治(しげさだ けんじ)

ファイナンシャル・プランナー(CFP)

明治大学法学部法律学科を卒業後、金融機関にて資産運用業務に従事。
ファイナンシャル・プランナー(FP)の上級資格である「CFP®資格」を取得後、2007年に開業。

子育て世帯や退職準備世帯を中心に「暮らしとお金」の相談業務を行う。
また、全国商工会連合会の「エキスパートバンク」にCFP®資格保持者として登録。
法人向け福利厚生制度「ワーク・ライフ・バランス相談室」を提案し、企業にお勤めの役員・従業員が抱えている「暮らしとお金」についてのお悩み相談も行う。

2017年、独立行政法人日本学生支援機構の「スカラシップ・アドバイザー」に認定され、高等学校やPTA向けに奨学金のセミナー・相談会を通じ、国の事業として教育の格差など社会問題の解決にも取り組む。
https://fpofficekaientai.wixsite.com/fp-office-kaientai

「新婚期」に考えるべき保険とは?

保険に入る際は、「ライフステージ」と「目的」のふたつを考慮し、どの時期に、何のために保険に入るかを検討していく必要があります。
 
ライフステージには、「独身期(シングル期)」・「新婚期」・「子育て期」・「退職準備期」・「アクティブシニア期」・「終活」の6つがあり、それぞれ必要になる保険が異なってくるからです。
 
一般的に独身生活が終わり新婚期を迎えると、保障の見直しをする方が多いです。結婚して「配偶者ができる」ことによって、必要となる保険が変わってくるからです。
 
独身のころは、一人暮らしか親元で生活するかのどちらかだと思います。そのため、病気やケガをした場合の治療費などの経済的な負担をカバーする、医療保険などに入る方が多くいます。
 
[独身期における保障の基本的な目的]
(1)病気やケガをした場合の治療費などの経済的な負担をカバーする
 
しかし、結婚して配偶者ができると、自分の医療保障に加え配偶者の医療保障と、万一のことが起こった場合の死亡保障を準備する必要があります。
 
[新婚期における保障の基本的な目的]
(1)病気やケガをした場合の治療費などの経済的な負担をカバーする
(2)世帯主に万一のことがあった場合の配偶者への生活保障
 
(1)について、病気やケガに備えるための「医療保険」が一般的ですが、がんにかかった場合の経済的な負担を保障する「がん保険」や、ケガを原因とした治療費などの経済的負担を補償する「傷害保険」なども検討の余地はあるでしょう。
 
(2)について、新婚期では、まだ夫婦ふたりであるため、遺族保障のような多額の死亡保険金を準備する必要はそれほどありません。
 
しかし、ご主人が亡くなった際は奥さまが死後の整理をすることになるため、葬儀や墓石費用を確保するために「定期保険」や「終身保険」などの死亡保険を検討しておくというのもひとつの方法といえます。
 

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老後の生活資金はどうする?

これら以外で備えておきたい場合、その他として次のような目的があるかもしれません。
 
[新婚期における保障のその他の目的]
・老後の生活資金を準備する
 
ここ最近、年金制度が再び注目され、老後の生活資金がいくら必要かといった話題が目立っています。特に、20代・30代の人たちは、今、年金をもらっている世代よりも支給開始年齢が繰り下げられると言われています。
 
新婚期では、その後の夫婦の生活や家族との暮らしも考えていくため、長い目で見た場合、老後のことも気になるでしょう。このような観点で見ると、保障設計の目的は「老後の生活資金の準備」ということで、保険の種類としては「個人年金保険」がふさわしいと考えることもできます。
 
ただし、お勤めの会社によっては、会社で準備している企業年金(例えば確定給付年金)や企業型確定拠出年金があるかもしれませんので、違いをよく理解したうえで検討するようにしてください。
 
これ以外にも保険に入る目的はありますが、新婚期ではオーソドックスに考えてこれぐらいにとどめておきます。
 
あくまでも一般的な考え方ではありますが、家族構成や就労状況、将来設計など、それぞれのご家庭で保険の加入目的は異なります。夫婦で話し合ったうえ、何のために保険に入るかを検討するようにしましょう。
 
次回は、「子育て期の保険」についてお伝えしていきます。
 
執筆者:重定賢治
ファイナンシャル・プランナー(CFP)
 

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