日本人の死因No.1の「がん」。もし発見されたら治療にはいくらかかる？

病気になると誰しも今後の病気の状態や治療のことが気になるものですが、それと併せて気がかりとなるのがお金でしょう。後悔のない治療を受けるためには、不足しないお金の準備が必要です。
 
そこで、この記事では、日本人に最も多い死因である「がん」が発見された場合、治療にいくらくらいの費用がかかるかについて詳しく解説します。

がんの治療を受けることになったらどのような費用がかかる？

がんの治療を受ける際にかかる費用には、国民健康保険や会社員などが加入する健康保険といった公的医療保険などの対象となるものと対象にならないものがあります。
 
まず、公的医療保険などの対象となるものとは、診療費や検査費です。入院費、手術費、必要に応じてかかる放射線治療や薬物療法などの費用も対象となります。一方、公的医療保険などの対象とならない費用とは、自由診療にかかるお金です。日本で保険が適用されていない薬を使う治療や先進医療によってかかった費用などは公的医療保険などの対象となりません。
 
ちなみに、重粒子線治療や陽子線治療などにかかる費用は、保険診療の適用となる場合であれば1～3割の自己負担ですが、先進医療の適用となる場合には全額自己負担です。そのほか、民間療法やサプリメントなどを利用した場合にもその費用は公的医療保険などの対象外となります。
 
また、実際にがんの治療を受ける際には医療費以外にも負担しなければならない費用があります。例えば、電車賃やタクシー代、ガソリン代や駐車場代など通院や入院時にかかる交通費です。
 
本人のみならず、付き添いの家族の分の交通費がかかるケースもあります。入院した場合には、入院中の食事代、病衣やタオルなどの日用品のレンタル代、テレビカード代、個室などを利用すれば差額ベッド代もかかるでしょう。
 
人によっては、抗がん剤治療時に医療用ウィッグの購入が必要となる可能性もあります。加えて、保険会社などに保険金を請求する人は診断書の作成費用も自己負担です。
 
そのほか、幼い子どもがいる場合には治療時などの子どもの預かり費用、介護を必要とする家族がいる場合にはショートステイなどの介護サービスの利用料金も考えておかなければなりません。
 

がんの治療で実際にかかる費用とは？

「がん」と一言でいっても発症する部位はさまざまで、どのような治療を受けるかは人によって異なるので、どのくらい費用がかかるかは一概にいえません。ただし、発症の部位などによって異なるものの、1回の入院でかかるがんの医療費の平均は100万円程度です。
 
公的医療保険などの対象であれば窓口負担は1～3割負担となるため、仮に、100万円の医療費がかかり窓口負担が3割であれば、実際に窓口で支払う金額は30万円となります。
 
また、仮に、思いのほか医療費が高くかかってしまったとしても、医療機関などの窓口で支払った1ヶ月あたりの医療費が、年齢や所得に応じて定められている上限額を超えた場合には、「高額療養費制度」を利用して費用の負担を抑えることも可能です。
 
ただし、先進医療にかかった費用は高額療養費の対象となりません。ちなみに、重粒子線治療の先進医療を受けた場合には300万円超かかることが一般的です。
 
加えて、前述したとおり、医療費以外にもがんの治療や入院にはお金が必要となり、その金額は治療を受ける人の環境によって変わります。通院する病院が遠ければ交通費がかかりますし、個室を利用したり入院期間が長かったりすれば入院費がかさむものです。さらに、留守番させることが難しい家族がいれば通院時や入院中にその家族を預ける費用も別途必要となります。
 

日本人に多い「がん」！いざというときに向けてしっかり備えをしておくと安心

がんになると長期的に治療を続けなければならないケースが多く、治療や入院の状況によっては仕事を休む必要なども出て収入が減る可能性もあります。
 
医療費が高額になっても公的医療保険制度の利用で費用を抑えられることもありますが、治療方法の選択次第で自己負担額が多くなる場合もあります。そのため、保険への加入や貯金などでいざというときの備えはしっかりしておくと安心でしょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
 

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