こどもを持つ親なら、1度は浮かんだことがある疑問ではないでしょうか？確かにこどもの医療費にかかる費用は、自治体によって名称は異なりますが「こども医療費助成制度」などでまかなえるものです。
しかし、それでも一定以上の需要があり販売されているこども向けの医療保険。いったい何故なのか考えてみましょう。
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統計で見るこどもの入院、外来受療率
こども医療費助成制度があるため、こどもがいる家庭は、医療費が無料になる自治体が多いですよね。また近年は医療技術の進歩もあり、入院日数が短縮化される傾向もあります。
そのような状況の中でこどもへの医療保険は必要ないかな、と考えている人も多いのではないでしょうか。筆者も未就学児を育てる親の1人として、医療保険に入った方が良いのか、貯金した方が良いのか迷いました。
そこで今回は統計資料も読み解きながら、こどもへの保障についていっしょに考えていきたいと思います。
厚生労働省が実施した「平成26年患者調査の概況」の統計資料より、「図5 年齢階級別にみた受療率(人口10万対)の年次推移」と「図8 年齢階級別にみた退院患者の平均在院日数の年次推移」を見てみましょう。
出典：厚生労働省、統計情報・白書「平成26年(2014)患者調査の概況」
この図5は、病院と診療所における受療率(ある一定期間に患者がどれくらい医療機関を受診したかを示す数値)を一定年齢ごとに分けたものです。
「65歳以上」は年数とともに減少傾向にありますが、「0～14歳」については、昭和59年の結果からずっと一定割合の受療率があります。
一定の割合の受療率がありますが、リスクとしては、必ずしも入院するとは限らない数値となっています。そのため入院受療率を見た限りでは医療保険は必要ないかもしれません。
次に外来を見てみましょう。「0～14歳」は平成14年あたりから、増加傾向にあります。全年齢を対象とした、この外来の受療率を傷病分類別の高い順に見ると、「消化器系の疾患」、「循環器系の疾患」、「筋骨格系及び結合組織の疾患」の順になっています。
「0～14歳」の平成14年あたりから、外来の受療率が増加している背景には自治体が実施している「こども医療費助成制度」のお陰で医療機関の受療をしやすくなったため、軽度でも受療する患者が増えたことが考えられます。
また近年はアレルギー疾患をもっていたり、ぜんそくを持っていたりするお子さんが増えていることから受療率が増加していることが考えられます。
出典：厚生労働省、統計情報・白書「平成26年(2014)患者調査の概況」
図8は、入院していた患者の年齢階級別にみた平均入院日数の図です。ここで興味深い結果が見られました。病院、一般診療所とも「35～64歳」と「65歳以上」の平均在院日数は年々右肩下がりに減少しています。
しかし、「0～14歳」、「15～34歳」の図はどの年度も一定数を保っています。このことから近年見られる入院日数の短縮化は、35歳以上の大人に見られる傾向であるといえそうです。
図8での平均在院日数の具体的数値は、病院の場合平成20年が「9.4日」、平成23年が「8.9日」、平成26年が「8.8日」でした。このため万が一、こどもが入院することになった場合は8日～9日間は病院で過ごすことになります。
こどもが入院した時は親も同伴
先ほどの統計資料の結果から、こどもが入院することになった場合は平均8日～9日間を要することが分かりました。こどもが入院するとなると、病院によって異なりますが3～5歳くらいまでは親もいっしょに入院することになります。
こどもの入院費は「こども医療費助成制度」で無料になる場合がほとんどですが、付き添いの親にかかる費用は全て自己負担です。筆者も下の子が生後50日の時にRSウイルスに感染し、8日間入院した経験があります。その経験も踏まえ、どんな出費があったか、また考えられるかお伝えします。
入院施設までの交通費
筆者の場合は、かかりつけの小児科で受診後すぐに入院が決定し、そのまま入院する病院までタクシーで向かいました。入院に必要なものは何もなく、いったん看護師さんにこどもを任せ、またタクシーで荷物を取りに戻りました。
入院中の食事とベッド
入院費については、大人はその中に含まれません。そのため病院内で過ごすために必要な食事は自分で準備しなければいけません。ベッドも添い寝が禁止されていたため、筆者は付き添い用のベッドをレンタルしました。基本的には病院から出られないため、病院内のコンビニで3食×8日分調達していました。
家にいる家族の食費
上の子と主人は自宅で過ごしていましたが、主人も仕事のため外食が増えました。
兄弟姉妹がいる場合は預け先の確保
筆者は、下の子の入院時、ちょうど育児休暇中で上の子は保育園を利用できていましたので、主人の仕事中は、預け先に困ることはありませんでした。しかし、近所に頼れる人がいない場合は、一時保育として保育園を確保する必要があります。
自分の場合はどうだろう？と考える
ここまで読んで統計資料的にも、筆者の経験談でもこどもが入院した場合は、貯金でまかなえそうだ。と思った人は、その方法が合っていると思います。
逆に、入院した場合これだけの期間がかかるんだ。出費もかかりそうだな。と感じた人は医療保険に加入しておくと安心だと思います。
こどもの体質や、感染リスクが高まるため兄弟姉妹の有無、お金を払って受けられる外部サービス以外に頼れる場所があるかどうか。など総合的にご家庭のライフプランと当てはめて、判断してみてください。
Text：楽生暮（）
FPwoman Money Writer’s Bank 所属ライター
ファイナンシャルプランニング技能士2級、AFP（日本FP協会認定）
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