更新日: 2019.06.14 葬儀

【調査】もっとも選ばれているお葬式の形式と費用について調査してみた

【調査】もっとも選ばれているお葬式の形式と費用について調査してみた
あまり考えたくないことですが、身近な人に万一のことがあったときどうすればいいでしょう? もちろん起きてほしくないことですが、突然のことだと、パニックになってしまうかも。それでも、あなたがその準備を行わないといけない立場なら、お葬式のことを考えなくてはなりません。そもそもどれぐらいお金がかかるのでしょうか?
 
「そんな縁起でもないことをシミュレーションしたくない!」と思う方も多いでしょう。しかし、いざというときのために、かかる費用などざっくり把握しておいたほうがなにかと安心。
 
そこで今回は、株式会社終活ねっとが発表した「お葬式に関する実態調査」(※)を紐解いていきます。
 
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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お葬式手配の経験者はこんなにも少ない

この調査は、全国の20代以上の男女を対象に行われたもの。まず、お葬式手配の経験がある割合について見ていきましょう。
 
【あなたはお葬式を手配されたことはありますか?】
・手配したことがある 23.1%
・手配したことはない 76.9%
 
手配したことがある人は、手配したことがない人のおよそ1/3という結果に。やはり多くの人が、未経験ということがわかります。
 
年代別に見てみると、手配経験の多い年代は以下のとおり。
 
・60代 50.8%
・50代 31.2%
・40代 15.2%
 
40歳以上に絞ると、3人に1人はお葬式を手配した経験があるということになります。
 
【直近でどなたのお葬式を手配しましたか?】
・父親(義理を含む) 46.6%
・母親(義理を含む) 32.0%
 
そのほか、祖父母や兄弟・姉妹、配偶者などの回答もありましたが、もっとも回答が多かったのが上記の父母でした。
 
自分の年齢が上がるにつれ、手配する機会が増えるのはごく自然なことなのかもしれません。
 

お葬式にかける予算と実際にかかった費用のギャップとは

いざお葬式を手配するとなると、やはり気になるのが費用です。「なんとなくこのくらいかな?」と思っている予算と、実際にかかった費用にはどれくらいの差があるのでしょうか?
 
ここからは、実際に手配した経験のある人のみに絞った回答を見ていきましょう。
 
【お葬式にどのくらいの予算をかけたいですか?】
1位:0~50万円   34.8%
2位:50~100万円  34.0%
3位:100~150万円 15.4%
4位:150~200万円 10.4%
 
7割近くの人が、100万円以内に収めたいと考えているようですね。では次に、実際にかかった費用を見てみましょう。
 
【実際にはどれくらい費用がかかりましたか?】
1位:100~150万円 27.0%
2位:50~100万円  25.4%
3位:150~200万円 15.9%
4位:0~50万円   12.1%
 
なんと7割近くの人が、50~200万円の費用がかかったと回答。こう見ると、予算と実際にかかった費用の間には100万円ほどのギャップがあることがわかります。
 
いざ自分が手配しなくちゃならないときのために、予算をオーバーしてしまう可能性もあるということを覚えておくとよさそうですね。
 

もっとも選ばれているお葬式の形式・費用は?

では最後に、もっとも選ばれているお葬式の形式と、その費用について見てみましょう。
 
同調査によると、実際に執り行った人のうち約5割の人が「一般葬(様々な立場の人を呼ぶ葬儀)」を選んでいるとのこと。
 
そのほか、「家族葬(親族や特に親しい人を呼ぶ葬儀)」「一日葬(お通夜を簡略化または行わない葬儀)」「直葬(火葬のみ行う葬儀)」を選択した人が多いという結果でした。
 
【費用はいくらかかりましたか?(形式別)】
<一般葬>
・100~150万円:29.1%
・150~200万円:24.0%
 
<家族葬>
・50~100万円: 40.9%
・100~150万円:29.8%
 
<一日葬>
・0~50万円:  57.6%
・50~100万円: 30.3%
 
<直葬>
・0~50万円:  90.9%
 
かかった費用については上記の結果に。やはり規模が大きいもののほうが費用もそれなりにかかるということがわかります。
 
決して明るい話題ではありませんが、いざというときのために家族で一度話し合う機会をつくり、「どのような形式がいいか」「予算はどれくらいまでにするか」など大まかでもいいので決めておくのがいいのかもしれません。
 
出典:※株式会社終活ねっと「お葬式に関する実態調査」
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 

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