ここでは、年収500万円と600万円を例に、手取り額や1ヶ月の平均生活費、貯蓄額ごとの割合を紹介します。ぜひ、年収の差で生活レベルがどのくらい違うのか、具体的にイメージしてください。
年会費永年無料!最短7分(申込5分、審査2分)でお手続き完了※
【PR】PayPayカード
おすすめポイント
・年会費永年無料!・最短7分(申込5分、審査2分)でお手続き完了!※
・安心の番号レス券面
年会費 (税抜) | 発行期間 | ポイント還元率 |
---|---|---|
無料 | 最短7分(申込5分、審査2分)でお手続き完了※ | 最大1.5% |
ETC (税抜) | 移行可能マイル | 電子マネー |
1枚あたり550円 | - |
Visaのタッチ決済 Mastercard®コンタクトレス JCBのタッチ決済 |
※2 ご利用金額200円(税込)ごとに最大1.5%のPayPayポイントがもらえます。
※2 PayPayカードをPayPayアプリに登録およびPayPayステップの条件達成が必要。
※2 出金・譲渡不可。PayPay/PayPayカード公式ストアでも利用可能。なお、所定の手続き後にPayPay加盟店にて使用できます。手続きはこちら(https://paypay.ne.jp/help/c0021/)からご確認ください。
※2 ポイント付与の対象外となる場合があります。
例)「PayPay決済」「PayPay(残高)チャージ」「nanacoクレジットチャージ」「ソフトバンク通信料(ワイモバイル、LINEMOを含む)」
「ソフトバンク・ワイモバイルまとめて支払いを介してのPayPay残高チャージのご利用分」
![FINANCIAL FIELD編集部](https://test.financial-field.com/wp/wp-content/uploads/2017/11/39h8jtBb_400x400-e1498208749762.jpg)
![FINANCIAL FIELD編集部](https://test.financial-field.com/wp/wp-content/uploads/2017/11/39h8jtBb_400x400-e1498208749762.jpg)
![FINANCIAL FIELD編集部](https://test.financial-field.com/wp/wp-content/uploads/2017/11/39h8jtBb_400x400-e1498208749762.jpg)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
日々の生活における、お金にまつわる消費者の疑問や不安に対する解決策や知識、金融業界の最新トレンドを、解りやすく毎日配信しております。お金に関するコンシェルジェを目指し、快適で、より良い生活のアイディアを提供します。
目次
年収500万円と年収600万円の手取り額
年収500万円と年収600万円の額面の差は100万円ですが、月収以外が同じ条件の場合、手取り年収の差は100万円よりも小さいのが一般的です。
年収500万円と年収600万円の手取り額が具体的にどれくらい違うのか、次の条件のもとで計算してみましょう。
・40代会社員
・ボーナスなし
・社会保険料控除、基礎控除以外の所得控除なし
年収から引かれるものの金額と手取り額、年収に対する手取りの比率(手取り率)は、それぞれ図表1のとおりです。
図表1
年収500万円 | 年収600万円 | |
---|---|---|
社会保険料 | 75万2000円 | 91万6000円 |
住民税 | 24万3000円 | 30万6000円 |
所得税 | 13万5000円 | 19万9000円 |
手取り額 | 387万円 | 457万9000円 |
手取り率 | 77.4% | 76.3% |
※令和4年2月時点の社会保険料率、税率、控除額による概算値です。
おおよその手取り額は、年収600万円のほうが約70万円高い計算です。しかし社会保険料や税金の負担額は年収500万円よりも多く、手取り率は年収500万円よりも1ポイント以上、下がっています。
年収500万円世帯と年収600万円世帯の平均生活費
総務省「2021年 家計調査」の結果によると、年収500~550万円未満および年収600~650万円未満の二人以上世帯の、1ヶ月の平均生活費と主な支出項目ごとの金額は、図表2のとおりです。※住居費に住宅ローンは含みません。
図表2
年収500~550万円未満 | 年収600~650万円未満 | |
---|---|---|
生活費合計 | 25万9033円 | 28万116円 |
食費 | 7万2368円 | 7万7622円 |
住居費 | 1万7337円 | 2万3964円 |
水道・光熱費 | 2万1687円 | 2万1636円 |
家具・家事用品費 | 1万1419円 | 1万2283円 |
衣類・履物費 | 8068円 | 9017円 |
保健医療費 | 1万2579円 | 1万2620円 |
交通費 | 2501円 | 3199円 |
通信費 | 1万2789円 | 1万4452円 |
教育費 | 7646円 | 1万1380円 |
教養娯楽費 | 2万2516円 | 2万5112円 |
交際費 | 1万3148円 | 1万4540円 |
平均生活費は、年収600万円世帯のほうが年収500万円の世帯と比べて、約2万円高い結果です。
項目別にみると、食費や住居費は5000円以上差があるのに対して、水道・光熱費や保険医療費はどちらもほぼ同じです。
1年間の平均生活費が一般的な手取り額に占める割合をみると、年収500万円世帯は約80%、年収600万円世帯は約74%です。つまり、平均的な暮らしぶりの場合は、年収600万円世帯のほうが貯蓄やローンなどに充てられる割合が高いことになります。
年収500万円世帯と年収600万円世帯の貯蓄額
総務省「2020年 家計調査」によると、年収500~550万円未満および年収600~650万円未満世帯の貯蓄額ごとの割合は、図表3のとおりです。
図表3
貯蓄額 | 年収500~550万円未満 | 年収600~650万円未満 |
---|---|---|
100万円未満 | 14.1% | 10.7% |
~300万円未満 | 15.7% | 14.2% |
~500万円未満 | 11.3% | 11.6% |
~700万円未満 | 7.7% | 7.8% |
~900万円未満 | 7.2% | 5.7% |
~1200万円未満 | 6.9% | 9.7% |
~1600万円未満 | 6.9% | 7.6% |
~2000万円未満 | 3.8% | 4.9% |
~3000万円未満 | 11.5% | 8.7% |
~4000万円未満 | 4.9% | 7.4% |
4000万円以上 | 10.0% | 11.8% |
いずれも、100万円以上300万円未満の割合が最も高くなっています。
また、貯蓄額100万円未満の層は年収500~550万円未満世帯のほうが多く、反対に貯蓄額1200万円以上になると、年収600~650万円未満のほうが割合が高い傾向です。
年収600万円は年収500万円より少しだけ余裕のある生活ができる
年収600万円は年収500万円と比べると、手取り率は低い傾向があります。しかし、平均生活費や貯蓄額の傾向をみると、年収500万円よりも、生活にはやや余裕があるといえそうです。
ただし、同じ年収でも家族構成などによって手取り額や必要な生活費、貯蓄に回せる割合は変わります。生活レベルの差を正確に知るためには、年収だけで単純に比較せずに、個々の条件についても考慮しましょう。
出典
国税庁 タックスアンサー(よくある税の質問)より No.2260 所得税の税率
国税庁 タックスアンサー(よくある税の質問)より No.1410 給与所得控除
国税庁 タックスアンサー(よくある税の質問)より No.1199 基礎控除
東京都主税局 個人住民税
全国健康保険協会 令和3年3月分(4月納付分)からの健康保険・厚生年金保険の保険料額表
厚生労働省 令和3年度の雇用保険料率について
総務省統計局 家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表 2021年(e-Stat)
第2-3表 年間収入階級別1世帯当たり1か月間の収入と支出
総務省統計局 家計調査 貯蓄・負債編 二人以上の世帯 年報 2020年(e-Stat)
各種世帯属性,貯蓄現在高,貯蓄・負債現在高の差額階級別世帯分布
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部