ここでは、34歳の平均年収についてさらに掘り下げ、男女別、企業規模別、業種別の数字を紹介します。同年代の平均的な収入状況を知りたい人や、将来の収入についてイメージしたい人はぜひ参考にしてください。
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執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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【男女別】日本の34歳の平均年収
厚生労働省「令和2年賃金構造基本統計調査」によると、日本の労働者のうち30～34歳の人の平均年収（※）は、およそ441万円です。男女別に見ると男性：約476万円、女性：約378万円で、男女間で100万円近い開きがあります。
※記事内の平均年収はすべて「令和2年賃金構造基本統計調査」の統計値をもとに算出した概算値です。
また、性別、勤務先の従業員規模別の30～34歳の人の平均年収は、おおよそ図表1のとおりです。
【図表1】
| 1000人以上 | 100～999人 | 10～99人 | |
|---|---|---|---|
| 男性 | 542万円 | 464万円 | 402万円 |
| 女性 | 420万円 | 373万円 | 331万円 |
| 男女計 | 500万円 | 432万円 | 377万円 |
男女いずれも従業員規模が大きい会社ほど、平均年収も高い傾向にあります。また、従業員規模が大きいほど、男女間の年収に差があります。
企業規模間の平均年収の差は男性の方が大きく、1000人以上の企業と100人未満の企業の差は140万円です。
34歳の平均的な税金や社会保険料、手取り額はどのくらい？
34歳の人が年収から支払う税金や社会保険料は、いくらくらいなのでしょうか。30～34歳の平均年収441万円をもとに、1年間に支払う税金や社会保険料を計算すると、おおよそ図表2のようになります。
※金額は概算値であり、家族構成、職種、賞与額などの条件によって異なります（以下同じ）
【図表2】
| 健康保険料 | 約21万3000円 |
| 厚生年金保険料 | 約39万5000円 |
| 雇用保険料 | 約1万3000円 |
| 住民税 | 約20万9000円 |
| 所得税 | 約10万2000円 |
| 合計 | 93万2000円 |
これらを年収441万円から差し引くと、手取り額はおおよそ348万円です。
男女別の平均年収でも、同じように計算してみましょう。30～34歳の男性の平均年収約476万円をもとに計算した結果が、図表3です。
【図表3】
| 健康保険料 | 約24万2000円 |
| 厚生年金保険料 | 約45万円 |
| 雇用保険料 | 約1万4000円 |
| 住民税 | 約22万8000円 |
| 所得税 | 約12万円 |
| 合計 | 105万4000円 |
税金・社会保険料を年収476万円から差し引くと、手取り額は約371万円となります。
また、30～34歳の女性の平均年収約378万円に対しては、おおよそ図表4の額の社会保険料と税金が課せられます。
【図表4】
| 健康保険料 | 約18万1000円 |
| 厚生年金保険料 | 約35万1000円 |
| 雇用保険料 | 約1万1000円 |
| 住民税 | 約16万7000円 |
| 所得税 | 約16万7000円 |
| 合計 | 約78万8000円 |
すべてを差し引いた手取り金額は、約299万円です。
日本で34歳の平均年収が高い業種
図表5は、「令和2年賃金構造基本統計調査」の結果をもとに、30～34歳の業種別の平均年収を概算したものです。
【図表5】
| 男性 | 女性 | 全体 | |
|---|---|---|---|
| 鉱業、採石業、砂利採取業 | 594万円 | 477万円 | 539万円 |
| 建設業 | 500万円 | 413万円 | 488万円 |
| 製造業 | 460万円 | 346万円 | 436万円 |
| 電気・ガス・熱供給・水道業 | 580万円 | 443万円 | 564万円 |
| 情報通信業 | 540万円 | 454万円 | 515万円 |
| 運輸業、郵便業 | 456万円 | 355万円 | 440万円 |
| 卸売業、小売業 | 456万円 | 359万円 | 423万円 |
| 金融業、保険業 | 680万円 | 508万円 | 554万円 |
| 不動産業、物品賃貸業 | 540万円 | 407万円 | 490万円 |
| 学術研究、専門・技術サービス業 | 574万円 | 458万円 | 540万円 |
| 宿泊業、飲食サービス業 | 366万円 | 314万円 | 347万円 |
| 生活関連サービス業、娯楽業 | 405万円 | 323万円 | 371万円 |
| 教育、学習支援業 | 514万円 | 403万円 | 460万円 |
| 医療、福祉 | 479万円 | 392万円 | 420万円 |
| 複合サービス事業 | 426万円 | 361万円 | 407万円 |
| その他のサービス業 | 418万円 | 321万円 | 383万円 |
全体では「電気・ガス・熱供給・水道業」の平均年収が最も高く、「金融業、保険業」、「学術研究、専門・技術サービス業」が続きます。男女別ではともに金融業、保険業が最も高く、特に男性の平均年収は680万円と非常に高い結果です。
34歳の平均年収には男女差がある
34歳の平均年収は、全体ではおよそ441万円ですが、性別ごとの平均年収は、男性のほうが100万円近く高いのが現状です。
また、勤務先の企業規模や業種によっても、34歳の平均年収は大きく変わります。しかし、いずれにしても女性の平均賃金が男性の平均賃金を下回っている点には違いがありません。
慣例として女性が昇進しにくい企業がいまだに多いこと、結婚や出産などでキャリアを一時中断する女性が多いこと、それを原因として、家族手当などの支給対象が男性中心であることなどが理由として挙げられるでしょう。
出典
令和２年賃金構造基本統計調査 結果の概況｜厚生労働省
（第1表 年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額
第2表 年齢階級、勤続年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
