更新日: 2022.02.01 年収

見込み年収の計算方法。仕事を始めて1年未満でもカードを作れる?

見込み年収の計算方法。仕事を始めて1年未満でもカードを作れる?
持っていると便利なカードといえばクレジットカードとカードローンです。混同されがちな2種類のカードですが、作り方は異なります。ただ、申請時に安定した収入を証明する必要がある点は同じです。
 
そのため、働き始めて1年未満の人は困ってしまうかもしれませんが、その場合には見込み年収を記入するという方法があります。
 
この記事では、クレジットカードとカードローンの概要や見込み年収の計算方法などを紹介します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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クレジットとローンの違いとは?2つのカードの基本的な仕組みを知っておこう

クレジットとローンには、一般的にクレジットが「販売信用」でローンが「借り入れ」を意味しているという違いがあります。そのため、主に買い物の際に利用するのがクレジットで、お金を借りる際に利用するのがローンということになります。
 

・クレジットカードの概要

クレジットカードとは、クレジット会社に申請して審査が通ると発行されるカードのことです。代金を支払う際にクレジットカードを提示すると、その場で支払うことなく後払いできます。買い物以外にも公共料金やサブスクリプションの引き落としなどにも利用できるでしょう。また、付帯しているキャッシング機能を使っての借り入れも可能です。クレジットカードの利用可能額は申請者の収入などによって異なります。
 

・申請からクレジットカード発行までの流れ

クレジットカードを申請するには、まず複数あるブランドの中から利用したいクレジットを選択します。そのうえで、そのブランドのクレジットカードを発行している会社のWebサイトの申請フォームに、住所・氏名・勤務先・銀行口座・前年の額面収入(控除前の収入)などを入力して、本人確認書類とともに送信します(申請書の郵送も可能)。
 
本人確認が済むと審査が行われ、問題がなければクレジットカードが発行されて買い物などに利用できるというのが一連の流れです。
 

・カードローンの概要

カードローンとは、カードローン会社に申請して審査に通ると発行されるカードのことです。カードローンは借入専用のため、代金の後払いや各種利用料金の引き落としには利用できません。ただ、クレジットカードのキャッシングよりも借入限度額が大きかったり、金利が低かったりとするという特徴があります。また、銀行が発行しているカードローンでは、ATMにカードを差し込むだけでキャッシングの手続きが可能です。
 

・申請からカードローンが発行されるまでの流れ

カードローンを申請するには、まず利用したいローン会社を決めます。ローン会社によって金利や借入限度額が異なるため、そういった点をチェックして選ぶことが大切です。ローン会社を決めたら申請手続きを行います。Web申請が可能なため来店の必要はありません。最初に入金や返済に必要となる銀行口座を設定します。
 
そのうえで、申請フォームに住所・氏名・勤務先・前年の年収などを入力して、本人確認書類や収入証明書(申込限度額が50万円超の場合)とともに送信します。審査に通ってカードが発行されれば、その日からの借り入れも可能です。
 

前年の収入がない場合に使える「見込み年収」とは?その計算方法を紹介

クレジットカードやカードローンの審査に通るには安定した収入の証明が必要です。とはいえ、働き始めて1年未満では、まだ前年の収入がないため安定した収入の証明ができません。その場合に利用したいのが見込み年収です。その年の見込み年収を算出することで、それを安定した収入証明として利用できます。
 
その結果、カード会社によってはクレジットカードやカードローンの発行が可能になる場合があります。前年の収入がない人は試してみる価値があるため、その計算方法を知っておくと便利です。
 
見込み年収は「働いた月数分の月収合計金額を働いた月数で割り、その金額に12カ月を掛ける」ことで算出できます。例えば、今年就職して月額13万円でここまで半年間働いたとします。この年の見込み年収は「(13万円×6ヶ月/6ヶ月×12)=156万円」です。
 

カードの使いすぎには注意が必要

見込み年収を利用することでクレジットカードやカードローンの審査に通る可能性があります。これらカードは買い物や各種料金の支払い、急な出費が必要な際に便利なため社会人なら1枚くらいは持っておきたいものです。とはいえ、クレジットにせよローンにせよ使いすぎは禁物です。
 
無計画に使ってしまうと支払いや返済が困難になる可能性があるため、自分の見込み年収を把握したうえで計画的に利用しましょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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