更新日: 2021.02.25 貯金

貯蓄1000万円 最短で貯める方法とは?

貯蓄1000万円 最短で貯める方法とは?
現在、コツコツと貯蓄に励んでいる人にとって、「貯蓄1000万円」という金額は、1つの目標となりますね。貯蓄1000万円を達成するためのマネープランは、年収や家族構成によって異なってきます。今回は、最短で、ストレスなく目標を達成するためのポイントをご紹介します。
下中英恵

執筆者:下中英恵(したなかはなえ)

1級ファイナンシャル・プランニング技能士(資産設計提案業務)、第一種証券外務員、内部管理責任者

“東京都出身。2008年慶應義塾大学商学部卒業後、三菱UFJメリルリンチPB証券株式会社に入社。

富裕層向け資産運用業務に従事した後、米国ボストンにおいて、ファイナンシャルプランナーとして活動。現在は日本東京において、資産運用・保険・税制等、多様なテーマについて、金融記事の執筆活動を行っています
http://fp.shitanaka.com/”

年収が高くても貯められるとは限らない

年収が高ければ高いほど、お金が貯まりやすく、すぐに貯蓄1000万円を達成できると考えている方は多いと思います。しかし、貯蓄方法が間違っている場合、実際には年収が高くても、なかなか貯蓄ができないというケースもあるようです。
 
金融広報中央委員会の調査(※)によると、単身世帯の年収500~750万円未満の方のうち、貯蓄がゼロという人は15.7%、年収750~1000万円未満の方のうち、貯蓄がゼロという人は4.5%います。
 
一方、単身世帯の年収が300~500万円未満の方のうち、保有金融資産が1000万円以上の方は、24.5%もいます。
 
もちろん、年収が高ければ高いほど、お金は貯まりやすいのは事実です。しかし、マネープランを立てて、貯蓄を行う仕組みづくりができていれば、年収が低い方でも、必ず貯蓄1000万円を達成することが可能です。
 

年収別の貯蓄方法

具体的な例を見ながら、お金を貯めるためにかかる時間を確認していきましょう。
 
<手取り年収400万円 単身世帯の場合>
まずは、毎月の手取り収入の3割くらいを貯蓄することを目標にしてみましょう。この場合、年間の貯蓄可能額は、約120万円となります。貯蓄1000万円を達成するには、約9~10年かかることになります。
 
<夫手取り年収500万円 妻手取り年収300万円の場合>
夫と妻、それぞれが年収の3割を貯蓄すると、約4~5年で1000万円を貯めることができます。一方、日常生活は夫の収入で賄い、妻の収入を全て貯蓄に回すことができると、さらに早く約3年で目標を達成することが可能です。
 
ダブルインカムの場合、夫婦それぞれの収入や貯蓄状況が明確になっていないと、お互いがついお金を使いすぎてしまい、思うように貯蓄ができていないケースもあります。夫婦で協力してお金を貯めていくためには、目標貯金額と、それまでにかかる期間について、共通の認識を持っておくことが大切です。
 

目標を達成させるポイント

貯蓄1000万円を最短で達成するためには、大きなポイントが3つあります。
 

1.家庭の収入を増やす
 
2.毎月の支出を把握する
 
3.先取り貯蓄を行う

 
家庭の収入が増えれば、その分貯蓄もしやすくなります。現在、妻が専業主婦の場合、子育てなどが落ち着いたら、仕事を再開するのがおススメです。例えば、夫が今の年収からさらに年収を300万円増やすのは、そう簡単ではありません。それよりも、妻が仕事を始めて300万円の年収を得るほうが、家庭の年収アップを簡単に達成することができる可能性があります。
 
また、毎月貯蓄をきちんと行うためには、生活に必要な支出額と、貯蓄可能額を把握しておく必要があります。まずは1ヶ月でよいので、食費や住居費が分かる簡単な家計簿を作成してみましょう。
 
家計の状況を把握できたら、貯蓄を確実に行う仕組みづくりを行います。毎月の貯蓄分は、お給与が振り込まれた段階で、貯蓄用の口座に強制的に移してしまいましょう。銀行の自動振替サービスを利用すると、忘れずにお金を貯めることができます。
 
毎月の貯蓄金額は、手取り収入の3割を目安にしましょう。家庭の収入が多く、それ以上貯蓄が可能な場合は、毎月の先取り貯蓄分を増やしたり、ボーナスをそのまま貯蓄に回したりすることで、貯蓄目標をより早く達成できるでしょう。
 
いかがだったでしょうか。年収の高い低いにかかわらず、家計の状況を把握し、適切な貯蓄の仕組みづくりを行えば、必ず貯蓄1000万円を達成することが可能です。老後までに、貯蓄2000万円を達成できるよう、マネープランを立ててみましょう。
 
出典 
(※)金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和元年)
 
執筆者:下中英恵
1級ファイナンシャル・プランニング技能士(資産設計提案業務)、第一種証券外務員、内部管理責任者
 

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