【FP解説】子育て中の30代、賢い貯蓄の方法とは？

子育て中は毎日の生活でいっぱいいっぱい。将来のためにお金を貯めたいけど、なかなか思うように貯められない、というお悩みをよく聞きます。確かに子どもを育てるにはお金がかかります。また、忙しい毎日の中でお金のことをじっくりと考える時間もなかなか取れません。
 
でも、子どもの成長に伴い必要なお金は増える一方で、子どもが小さいうちこそお金の貯め時なのです。そこで、子育て中でもできる賢い貯蓄のコツをご紹介します。

いつ、いくら必要かを考えよう

子育て世代はどれくらい貯蓄があればいいでしょうか？
 
この質問に「いくらあれば安心です」と答えることはできません。というのも、ご家庭によってライフプランやライフスタイルが違うからです。でも、目安や目標がないと貯蓄はしにくいですよね。そこで大切なのが、「いつ、いくら必要なのか」を知ることです。
 
まず、家族の年齢を書き出し、子どもが高校、大学に進学する時にいくらくらい必要なのかを考えます。そして、それまでに何年あるのか、その時自分は何歳なのか、というように考えていきます。
 
住宅ローンの完済時期や退職の時期なども合わせて見てみると、お金のかかる時期や必要な金額、資金の準備ができる時期が見えてきます。これらを基に、貯蓄のペースを考えてみましょう。
 
そうはいっても教育資金、住宅ローン返済資金、老後資金の3つを同時に貯めることは簡単ではありません。まずは、子どもの教育資金、特に大学進学のための資金を優先して準備し、余力があればプラスアルファで貯蓄をしましょう。

子育て世代のお金の貯め方

（1）貯蓄のコツは「先取り」

貯蓄がなかなかできない人の多くは「毎月の生活費を支払って残った分を貯蓄しよう」と考えています。ですが、手元にお金があるとつい財布のひもが緩んでしまい、なかなか残りません。お金を貯めるときの大原則は「先取り貯蓄」です。
 
先取り貯蓄というのは、お給料が入ってきたら、まず先取りで貯蓄をしてしまい、残ったお金で生活をするというものです。
 
例えば、児童手当が入って来たら子ども名義の口座へ移すだけでも、生活費として使ってしまうのを防ぐことができます。その他にも財形貯蓄や社内預金、積立定期預金などを活用して、その分のお金はなかったものとして生活しましょう。

（2）保険を活用する

教育資金の準備といえば学資保険、とお考えの方は多いと思います。学資保険（こども保険）は、毎月保険料を払い込むことで、子どもが一定の年齢になったときに「祝い金」や「満期金」を受け取ることができる保険商品です。親（契約者）に万一のことがあった場合、以後の保険料は免除され、保障は継続されます。
 
ただし、近年は金利が低下していてあまり増えなかったり、特約を付けることにより払い込んだ保険料の総額よりも受け取れる祝い金・満期金の総額のほうが少なくなる、つまり元本割れするケースもあるので、契約を検討する際にはよく確認しましょう。
 
また、学資保険は保険料の払い込みを終える前に中途解約してしまうと、大きく元本割れしてしまいますので、満期まで払い続けられる無理のない金額で契約することが大切です。
 
学資保険の他に、低解約返戻金型の終身保険を活用する方法もあります。低解約返戻金型終身保険は、親（被保険者）に万一のことがあった場合に保険金を受け取れる終身保険です。
 
大きな特徴は、保険料の払込期間終了後に解約すると、払い込んだ保険料総額よりも多くの解約返戻金（保険を解約したときに戻ってくるお金）を受け取れる点です。その反面、保険料払込期間中に解約した場合は大きく元本割れしてしまいます。
 
保険料の払込期間を短く設定し、子どもの進学時期に解約することで解約返戻金を進学資金にあてることができます。
 
保険料払込期間中は死亡保障として、払込期間終了後は教育資金として、教育資金に余裕がある場合には解約時期を先送りして別の用途に使うこともでき、解約せずに死亡保障を継続することもできる、とても自由度の高い商品です。

（3）つみたてNISA（ニーサ）やiDeCo（イデコ）を活用する

子育て世代が将来のためにお金を貯めたいと思ったときに、ぜひ検討してもらいたいのが「つみたてNISA」 と「iDeCo（個人型確定拠出根金）」です。
 
つみたてNISAは少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です。毎年40万円まで投資が可能で、投資をした年から最長20年の間に得た利益（分配金や売却益）が非課税です。
 
対象商品は、金融庁が定めた一定の条件を満たす長期の積立・分散投資に適した投資信託です。投資商品なので元本保証がない点には注意が必要ですが、分散投資や長期の積み立てによりリスクを抑えることは可能です。100円や500円など少額から始められる証券会社もあり、投資初心者でも始めやすくなっています。
 
iDeCo（個人型確定拠出年金）は、毎月の掛け金を自分で運用し、将来、年金または一時金として受け取る制度です。
 
積立時には掛け金の全額が所得控除の対象となるので、所得税・住民税が節約でき、運用益は非課税、受け取ったお金は「公的年金等控除」または「退職所得控除」の対象になります。
 
お勤めの方は特に税制優遇メリットが大きいので、勤務先に企業型確定拠出年金制度がある場合にはまずそこで、ない場合にはiDeCoを検討してみるといいでしょう。ただし、原則60歳まで引き出すことはできません。
 
老後資金の準備も必要ですが、まずは教育資金が最優先です。家計にゆとりがない場合には、教育資金のめどが立ってから検討しても遅くはありません。
 
いくつかの方法や商品をお伝えしましたが、1つの商品にこだわる必要はありません。
 
むしろこれらをバランスよく組み合わせることが大切です。子育て中の30代はこれからライフイベントがたくさんあります。お金の必要な時期と金額を確認しながら、目的に合わせた商品、ペースで賢く貯蓄していきましょう。
 
執筆者：宮野真弓
FPオフィスみのりあ代表、1級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP(R)認定者