更新日: 2024.10.07 その他家計

環境や社会に配慮してモノを買う人はどれくらいいるの?普段の買い物で意識していること

環境や社会に配慮してモノを買う人はどれくらいいるの?普段の買い物で意識していること
「SDGs」って近ごろよく聞く言葉ですね。SDGsとは、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標で、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称です。
 
私たちの消費生活の中でも、食品ロスやゴミの削減など、意識して行動すれば、SDGs達成につながります。そこで、ふだんの買い物などの時にも「サステナブルか、つまり、持続可能な社会に貢献できるかどうか?」を意識することが大切とされています。
 
株式会社博報堂(東京都港区)は、全国 20-60 代の男女計 6000 名を対象に「生活者のサステナブル購買行動調査」を実施しました(※)。生活者はふだん買い物をする時に、サステナブルな社会への貢献を意識しているのでしょうか?
 
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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長く使えるものを買い、修理して使う。若い人は新品を買わない。

同調査で、ふだん買い物をする際、何を意識して買い物をしているのか聞いたところ、「長く使えるものを買う」(91.9%)、「すぐに新品を買い直さず、まだ使えるものは修理して使う」(77.4%)、「物を買うときには必要最小限の量だけを買う」(73.6%)、「資源をムダづかいしないように気を付けて買う」(72.6%)という回答が上位にランクインしました。
 
「不要になったがまだ使えるものは人にあげたり売ったりする」(60.8%)については、女性20代が71.8%、女性30代が73.2%と、他の世代に比べて高くなりました。この世代は、フリマアプリでの不用品の売買を行っている人が多いと思われます。
 
また、「新品を買わずに中古品を買う」は男性20代、30代、女性20代で高く、「新品を買わずに借りたりシェアしたりする」も男女とも20代、30代が高くなっています。
 
若い年代では新品を買うことにこだわりはなく、中古品でかまわないと考えていることがわかりました。また、女性60代には、環境に配慮して買い物をしている人が多いことが特徴的でした。
 

今後の買い物は環境や社会に配慮した企業の商品を買いたい

今後、買い物をする際、どんなことを意識して買い物をしたいと思っているか、という問いに対しては「長く使えるものを買う」(95.3%)、「資源をムダづかいしないように気をつけて買う」(89.9%)、「物を買う時には必要最小限の量だけを買う」(88.7%)というように、上位にはふだん買い物をしているのとほとんど同じ項目が並びました。
 
特徴的なのが、今後の買い物意向では「環境や社会に悪い影響を与える商品は買わない」(82.7%)、「環境や社会に悪い影響を与える企業の商品は買わない」(81.0%)などの不買意向がふだんの購買行動と比べて、それぞれプラス28.1%、プラス31.2%と大幅にアップしています。
 
さらに、「生産・製造時に環境に負荷をかけない商品を買う」(80.8%)はふだんに比べプラス42.1%、「環境・社会貢献活動に積極的な企業の商品を買う」(78.9%)はプラス40.4%と、大きな差がありました。
 
今後は、環境や社会に配慮した商品を買いたいという意見が多いようです。環境や社会に配慮したいという答えにはここでも女性60代が目立ち、多くの項目で9割以上にのぼりました。
 

食品や飲料は廃棄する間際のものや、見た目が悪いが問題ないものを安く買う

食品・飲料の購買意識については、「賞味期限間近で値引きされたもの」(85.7%)、「できるだけ安い食品・食材を買う」(83.9%)、「見た目や形が悪くても味は変わらない野菜・果物」(81.8%)、「余らせないように必要最低限の量」(78.8%)といったような回答が目立つようで、価格の安さと同時に食品ロス削減への貢献が意識されているのかもしれません。
 
また、「国産のもの」(84.5%)、「自分のために安全なもの」(77.4%)、「家族のために安全なもの」(77.1%)、「産地が明示されているもの」(76.8%)、「食品の原材料や産地などをよく確認する」(74.2%)と、食の安全を一番に考える人も多いようです。
 
以上のことから、現代の生活者は環境や社会に配慮してモノを購入していることがわかりました。私たち一人ひとりの意識で、サステナブルな社会の実現に少しでも貢献したいものですね。
 
出典 ※博報堂「生活者のサステナブル購買行動調査」
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部


 

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