子どもの教育費に「766万円以上」の備えが必要！30代の平均貯蓄額と年収を踏まえて、学費1000万円を貯めるにはどうしたらいい？
配信日: 2025.06.09
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学費1000万円には、あといくら必要？
学費1000万円を貯めるには、あといくら必要になるのでしょうか。金融広報中央委員会の調査によると、30代の二人以上世帯の「貯蓄額」は、年収別でみると表1の通りです。
表1
| 年収 | 収入なし | 300万円未満 | 300～500万円未満 | 500～750万円未満 | 750～1000万円未満 | 1000～1200万円未満 | 1200万円以上 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 平均貯金額 | 44 | 139 | 304 | 556 | 804 | 1979 | 2387 |
出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）」より筆者作成
表1の貯蓄額を参考にすると、学費1000万円を準備するためには、他に以下の貯蓄額が必要となるでしょう。
●収入なし：956万円
●300万円未満：861万円
●300～500万円未満：696万円
●500～750万円未満：444万円
●750～1000万円未満：196万円
教育費はどうやって貯めるのがいいか？
教育資金の貯め方には、「銀行預金」「学資保険」「投資」などがあります。それぞれの特徴、またメリット・デメリットを確認しましょう。
銀行預金
【特徴】
子どもの教育費を普通預金や定期預金などで、銀行に預ける方法です。
【メリット・デメリット】
学資保険や投資に比べて利回りがよくないため、銀行預金でお金がたくさん増えることはありません。しかし、貯めた分だけ確実に貯まり、さらに元本割れすることもありません。
学資保険
【特徴】
一定額の保険料を支払うと、満期になった際に「給付金」や「祝い金」が受け取れます。保険期間中に契約者である親が死亡して、保険料の払い込みができなくなっても給付金が受け取れます。貯蓄と保険を兼ね備えた金融商品です。
【メリット・デメリット】
子どもが一定の年齢になったときに、給付金を受け取れ、さらに契約者である親に万が一のことがあった場合の保障もあります。しかし、金利が低く、手数料もかかるため、お金を預けても増えづらいことが難点です。
投資（投資信託）
【特徴】
株式や債券に投資して、お金を運用します。特に投資信託は、いろいろな銘柄に投資する「分散投資」ができるため、安定して運用できます。また、銀行預金や学資保険よりも利率がいいため、お金が増えやすいのが特徴です。
【メリット・デメリット】
運用結果によっては、銀行預金や学資保険よりも増える可能性があります。一方で、必要なときに下落相場となると、元本割れする可能性があります。その結果、必要な分のお金を用意できないかもしれません。
投資信託は「長期・積立・分散」で運用する
新NISA（少額投資非課税制度）やiDeCo（個人型確定拠出年金）など、投資を活用する方は増えています。しかし、市場相場によってはリスクも伴うのが投資です。
投資信託で教育資金を貯める場合には「長期・積立・分散」を意識して運用するのがポイントです。3つのポイントを一つひとつ解説します。
【長期】
長期間運用することで、安定的にプラス評価での運用が可能です。また20年以上運用した場合、利率が5％以上になる可能性があります。
【積立】
定期的に一定額を投資する方法です。相場の状況に関係なく、積立投資をすることで、一括投資よりも株価の平均単価が下がります。
【分散】
値動きや地域の異なる複数の商品に投資をすることで、どのような相場でも安定して運用できます。投資信託は複数の銘柄をひとまとめにしたものであるため、一つの投資信託に投資をするだけで分散投資ができます。
投資の「元本割れリスク」が不安な方は、3つのポイントをおさえて、運用しましょう。
投資信託を活用すると効率よく学費を貯められる
学費を1000万円貯める場合、年収によって196万円以上の資金を準備する必要があります。学費の貯め方はいろいろありますが、投資信託は利率の良さから、効率よく貯めることが可能です。今回紹介した、投資する際のポイント3つを意識しながら、投資信託を活用しましょう。
出典
文部科学省 【資料5－2】教育投資参考資料集（2ページ）
金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］設問間クロス集計（令和5年）表番号1
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
