長年の努力で「貯金1000万円」を達成！ 友人には「貯金なんて100万円もない…」と言われたのですが、貯金1000万円を貯められる人は“上位何パーセント”でしょうか？

どのくらいの金額を貯金したいと考えるかは人それぞれですが、「1000万円」を目標にしている人も多いのではないでしょうか。
 
では、実際に1000万円を超える貯金を達成しているのは全体の何％なのでしょうか？
 
本記事では貯金額1000万円を超えている人の割合と、1000万円を効率よく貯める方法として「新NISA」の概要を解説します。

貯金額が1000万円を超える割合は全体の何％？

貯金額が1000万円を超える人の割合は、金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」で確認することができます。
 
2023年の調査結果によると、金融資産を保有していない世帯も含む総世帯のうち、年収1000万円を超える世帯の割合は全体の28％です。
 
金融資産保有額が300万円未満の世帯（金融資産を持っていない世帯を含む）は全体の49.8％と約半数を占めていることを考えると、1000万円の貯金を達成できるのは限られた世帯であることが分かります。
 
ただ、総世帯の4分の1ほどが貯金1000万円を貯金していることを考えると、努力や工夫次第では1000万円を達成することが可能ということでしょう。
 

老後に備えるべき金額は1000万円を超える

貯金1000万円を目指す理由は世帯ごとに異なりますが、多くの世帯で心配しなければいけないのは将来の生活費でしょう。
 
総務省統計局「家計調査報告（家計収支編） 2024年（令和6年）平均結果の概要」の、「65歳以上の夫婦のみの無職世帯（夫婦高齢者無職世帯）」の家計収支によると、実支出が「28万6877円」であるのに対し、実収入は「25万2818円」で、毎月「3万4058円」の不足が発生する計算です。
 
65歳から90歳まで夫婦2人で過ごすと仮定すると、不足金額は1021万7400円となります。夫婦2人で年金と貯金で生活をするためにも、若いうちから1000万円を貯めておくことが重要といえます。
 

貯金1000万円を超えるために知っておきたい「NISA」とは？

普通預金や定期預金だけでは、子育てをしながら老後のお金を貯めるのは容易ではありません。30歳から65歳までに1000万円を貯めるには、単純計算で月2万3810円ずつ貯めなければいけません。住宅ローンや家賃、子どもの教育費や遊興費とは別に、毎月3万円を貯金するのは簡単ではないでしょう。
 
老後までに1000万円を貯めるなら、NISAによる投資を検討することをおすすめします。
 
NISAは、家計の安定的な資産形成を支援する「少額投資非課税制度」です。
 
通常、株式や投資信託の配当金・分配金や売却時の利益は所得税・住民税の対象であり、利益の20.315％が課税されます。一方、NISAに投資した場合、一定購入分については利益が非課税になります。
 
老後資金を貯めるのにNISAに投資するメリットは、「複利効果」を生かせることです。
 
複利は、運用で得た利益と元本を再投資することで、それがさらに大きな利益を産む仕組みを指します。長期間にわたって投資するほど、投資できる元本と利息が大きくなり、長く運用するほど複利の効果を活用できます。
 
投資は預貯金と違って元本保証はありませんが、運用成果次第では預貯金を大きく上回る利益を得ることが可能です。
 
例えば、SBI証券で販売金額1位の「三菱UFJ-eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」は、5年平均で19.58％のリターンを得ることができています。
 
年間の期待リターンを控えめに5％と設定しても、毎月1万円を投資すれば30歳から65歳までの35年間で1000万円を超える金額まで資産形成を進められる計算です。
 
今後の経済動向次第で運用結果は変わりますが、効率よく資産形成を進めるなら、ぜひNISAの利用を検討しましょう。
 

まとめ

1000万円以上の貯金をしているのは、世帯全体の約28％と総世帯の4分の1以上で達成されています。貯金額300万円未満の世帯が約半数を占めるなかでは少数派ですが、決して不可能な数字ではありません。
 
貯金の一部を非課税投資ができるNISAにふりわけ、効率的に資産形成を進めることを検討してみてはどうでしょう。
 

出典

金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査［総世帯］（令和5年）
総務省統計局 家計調査報告（家計収支編） 2024年（令和6年）平均結果の概要
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー