【災害時の備え】キャッシュレス派ですが、使えないかもと不安です。現金を用意しておくべきと考えますが、いくら用意しておけばいいでしょうか？

キャッシュレス決済を利用している人の中には、現金を持ち歩いていない、または持っていても少額のみとする人もいることでしょう。しかし、災害が発生した際には、キャッシュレス決済が使えない、現金払いしか対応しないケースも有り得ます。停電や端末・システム障害が起こることが多くあるからです。
 
本記事では、災害時の現金の必要性をはじめ、実際にどのくらいの現金を備えておくべきかを解説します。

災害でキャッシュレス決済を利用できない場合がある

台風や豪雨、最大震度7の地震といった災害が起こった際に、キャッシュレス決済を利用できない場合があります。キャッシュレス決済とは、クレジットカードやデビットカード、交通系電子マネー、バーコード・QRコード決済など、現金以外の決済手段です。
 
災害時には数日間停電することも珍しくなく、その間はクレジットカードや電子マネー決済ができません。クレジットカードや電子マネー決済に必要な読み取り端末や決済情報を送信する回線が機能しないなど、端末やシステムの影響を受けるからです。また、支払いに用いるスマホの充電がない状況に直面するかもしれません。
 
停電中も営業を続けた店舗があったとしても、その多くは現金の利用に限定されています。現金の持ち合わせがない場合は買い物の断念を余儀なくされることを想定しておくと、万が一に備えられるでしょう。

 
 

電気やスマホ不要の現金は災害時に使い勝手がよい

停電や端末障害、システム障害の影響を受けることを懸念すると、災害時に使い勝手がよいのは現金です。災害はいつ起こるかわからないので、現金をお札や小銭に分けるなどして自宅に保管しておきましょう。すでに非常持ち出し袋を準備している人は、中に現金を入れておくとそのまま持ち出せるので安心です。

 

千円札や小銭を多めに用意したい

災害時に備えて、現金をどのくらい用意しておけばよいという具体的な決まりはありませんが、千円札や小銭を多めに用意しておくと安心です。災害時に現金を使えたとしても、店舗が釣り銭を十分に確保してない場合があります。
 
なお、東日本大震災や熊本地震が起こった際には、電気が通るまでに要した期間は1週間程度とのことです。1週間を過ごせるだけの現金として、1人5～10万円用意しておけば買い物に困らないだろうとされています。
 
しかし、家族の年齢や子どもや高齢者がいるのかによって必要な現金は変わってきます。災害時に備えてどのくらいの現金があれば安心なのかを家族で話し合ったうえで用意してみてもよいでしょう。注意点として、高額な現金を用意する場合は盗難に遭わないための対策を行うことが必要です。

 

災害時に金融機関で現金を引き出せる場合がある

災害時に備えて現金を用意したほうがよいに越したことはありませんが、過去には金融機関で現金の引き出しが可能だったケースもあります。また、金融機関によっては自家発電システムを用意しています。事前に最寄りの金融機関の災害時の対応状況を確認しておき、必要に応じて用意するべき現金を判断してもよいでしょう。

 

現金は紛失や盗難の被害に遭っても補償がない

災害時に備えて現金を用意する際には、豪雨で現金を流される、地震による崩壊で現金を紛失する、避難の際に盗難の被害が発生しても、補償が一切ないことを理解しておきましょう。
 
その点、キャッシュレス決済ならばクレジットカードの再発行をはじめ、一定の条件を満たすことで損害が全額補償されます。災害時に備えて現金だけにするのではなく、キャッシュレス決済の強みも考慮しておいてください。

 

災害時に備えて現金とキャッシュレス決済の併用を検討しておこう

キャッシュレス決済に頼りきりな人も多いことでしょう。しかし、災害時に備えて現金を用意しておけば停電やシステム障害、端末障害などの影響によって買い物ができないとならずに済むでしょう。しかし、水害によって札が破れる、すぐに使えないなどのリスクが高まりますので、防水性を考えたり、小銭を多めに用意したりしてみてください。
 
その他にも、用意した現金が盗難に遭わないように、家族以外は分かりにくい場所に保管するなどの対策も必要です。

 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー