更新日: 2024.09.07 貯金

35歳共働き世帯です。貯金「200万円」ですが、世間と比べ少ないでしょうか？

この記事は約 4 分で読めます。

夫婦共働きの場合、片働きと比較して世帯収入があるため、貯金ができると考えるかもしれません。しかし、実際は思っていたほど貯金が増えず、35歳共働き世帯で貯金が200万円といったケースもあるでしょう。世間と比べて少ないのか気になる方もいるでしょう。

そこで今回は、二人以上の世帯における、一般的な貯蓄額について調べてみました。30代の共働きが貯蓄を増やすための方法もご紹介しますので、参考にしてみてください。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

▼

日々の生活における、お金にまつわる消費者の疑問や不安に対する解決策や知識、金融業界の最新トレンドを、解りやすく毎日配信しております。お金に関するコンシェルジェを目指し、快適で、より良い生活のアイディアを提供します。

1 35歳共働き世帯で貯金200万円は多い？少ない？
2 35歳共働き世帯が貯蓄額を増やすための方法
3 35歳共働きで貯金200万円は負債がなければ世間と比べて多い方！将来に備えて貯蓄額を増やす取り組みは重要

35歳共働き世帯で貯金200万円は多い？少ない？

総務省の「家計調査報告（貯蓄・負債編）－2023年（令和5年）平均結果－（二人以上の世帯）」によると、1世帯あたりの貯蓄現在高は1904万円であるとのことです。貯蓄保有世帯の中央値は1107万円で、貯蓄のない世帯も含めた中央値は1032万円です。この数値と比較すると、35歳共働き世帯で貯金が200万円の場合、世間と比べて貯蓄額は大幅に少ないといえるでしょう。

しかし、住宅ローンなど負債を抱えている世帯もある点を考慮して、純貯蓄額も参考にできます。同調査では、二人以上の世帯の負債現行高の平均は655万で、貯蓄現在高から差し引くと純貯蓄額は1249万円です。年齢別に貯蓄現行高・負債現行高・純貯蓄額をまとめると表1の通りです。

表1

年齢	貯蓄現行高	負債現行高	純貯蓄額
40歳未満	782万円	1757万円	－975万円
40～49歳	1208万円	1388万円	－180万円
50～59歳	1705万円	715万円	990万円
60～69歳	2432万円	201万円	2231万円
70歳以上	2503万円	78万円	2425万円

出典：総務省「家計調査報告（貯蓄・負債編）－2023年（令和5年）平均結果－（二人以上の世帯）」を基に筆者作成

同調査から、40歳未満の純貯蓄額と比較した場合、35歳共働き世帯で貯金200万円でも、負債がなければ世間と比べて貯蓄は多い方であるといえるでしょう。負債がある場合は、貯金から負債額を差し引いて、純貯蓄額を計算してから比較できます。

35歳共働き世帯が貯蓄額を増やすための方法

40歳未満の世帯では、結婚・子育て・マイホーム購入などで出費が多く、貯金が思うように貯まらない場合も考えられます。ローンなどの負債を保有している場合は、純貯蓄額がマイナスになっているケースもあるでしょう。

しかし、表1を見ると、50代から貯蓄が負債を上回ることが分かり、各世帯では、貯蓄を増やすために取り組んでいるといえます。貯蓄を増やすための方法として、以下の点が挙げられます。

収支を見直す

夫婦共働きの場合、世帯収入があるため意識しなくても貯金が増えていくと考える人もいるようです。しかし、お金があればある分だけ使ってしまうようでは、思うように貯金は増えないでしょう。そこで、スマートフォンの家計簿アプリを活用するなどして、収入と支出を可視化してみると、何にお金がかかっているかを知ることができます。

外食費・交際費などにかかる金額を確認すると、思っていた以上に無駄遣いをしていることに気づくかもしれません。夫婦で話し合って、節約できる部分があるか考えてみるといいでしょう。固定費を見直して支出額を削減できると、貯金に回せるお金を効果的に増やせます。

例えば、通信費・会員制サービス・生命保険を見直して、プラン変更や解約を検討できるかもしれません。

貯蓄の方法を見直す

毎月の収支から余った分だけを貯金している場合、なかなか貯まらないかもしれません。そこで、貯金の目的に合わせて貯蓄の方法を工夫するのも一つの案です。例えば、緊急時に必要なお金は普通預金に貯めておいて、将来必要になるお金は以下のような方法で貯められます。

・積立式定期預金

毎月決まった日に、預金口座から自動的に定期預金口座に積み立てられるようにできる金融商品です。手間をかけずにコツコツと貯められ、普通預金より少し金利が高い傾向にあります。緊急時にはすぐにお金を下ろせるため安心です。

・iDeCo（個人型確定拠出年金）

任意で老後資金を貯められる私的年金制度です。積み上げた資産は、60歳以降に年金または一時金で受け取れます。運用益が非課税になるなど、税制面での優遇があるのもメリットです。

・NISA

少額から投資を行う人が活用できる少額投資非課税制度です。投資信託などの金融商品に投資をする場合、通常は運用益に対して税金がかかりますが、NISA口座で投資した場合は利益が非課税になります。

35歳共働きで貯金200万円は負債がなければ世間と比べて多い方！将来に備えて貯蓄額を増やす取り組みは重要

総務省の「家計調査報告」によると、1世帯あたりの貯蓄現在高は1904万円、貯蓄保有世帯の中央値は1107万円で、貯蓄のない世帯も含めた中央値は1032万円であることが分かりました。35歳共働きで貯金200万円は、これらと比較すると大幅に少ないといえるでしょう。

しかし、負債がある世帯も含めて純貯蓄額を比較してみると、40歳未満の世帯は－974万円で、貯金200万円でも負債額によっては同世代の世帯よりも貯蓄額は多い方だといえます。

50代になると貯蓄が負債を上回る傾向にあることから、将来に備えて貯蓄額を増やすために取り組む必要があることが分かります。世帯収入があり、ぜいたくな習慣をしている方は、収支を見直したり貯蓄の方法を見直したりするといいでしょう。