更新日: 2024.08.17 貯金

「1500万円」の貯蓄額をアピールしてくる30代の知人男性。同世代の平均よりもずっと高額なのでしょうか?

「1500万円」の貯蓄額をアピールしてくる30代の知人男性。同世代の平均よりもずっと高額なのでしょうか?
30代で貯蓄額1500万円をアピールしてくる知人男性がいると、平均と比較してどの程度高額なのか知りたいと思うでしょう。そこで今回は、30代の貯蓄額について調べてみました。
 
30代になると結婚や子どもの教育費、マイホームの購入や老後資金の準備など、何かとまとまったお金が必要になることが考えられます。貯蓄を増やすためのポイントもご紹介しますので参考にしてみてください。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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30代で貯蓄額「1500万円」は平均よりもずっと高額?

金融広報中央委員会「知るぽると」の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、単身世帯と二人以上世帯の30代の平均貯蓄額は以下の通りです。

●単身世帯:594万円(中央値:100万円)
●二人以上世帯:601万円(中央値:150万円)

30代で貯蓄額が1500万円ある場合、同世代の平均貯蓄額と比較してずっと高額であることが分かります。30代で貯蓄額が1500万円以上の割合については以下の通りです。

●単身世帯:9.0%
●二人以上世帯:8.8%

30代で貯蓄額1500万円以上の世帯は、全体の10%に満たないことが分かります。
 

30代で貯蓄を増やすためのポイント

30代になると結婚や子育て、マイホーム購入など、ライフイベントごとにまとまったお金が必要になることが考えられます。また老後資金の準備についても考える時期でしょう。確実に貯蓄を増やすための方法として、以下の2つが挙げられます。
 

収支を把握して先取り貯蓄を実践する

貯蓄額を増やしたいと思っていても、毎月の収支が赤字になってしまうケースが考えられます。確実に貯蓄を行うためには、家計の収支を把握することが大切です。例えば収入に関して、給与から税金や社会保険料を差し引いた後の「手取り収入」がいくらかを把握します。それから支出に無駄がないか見直してみるといいでしょう。
 
支出には毎月一定額必要な住宅費・保険料・通信費などの「固定費」と、月によって変わる食費・日用品・医療費・レジャー費用などの「変動費」があります。
 
スマートフォンの料金プランやサブスクリプションサービスの見直しなど、固定費を削減することで毎月安定した節約につながる場合があります。変動費に関しては、本当に必要なものとほしいものに分けて、優先順位を定めるといいでしょう。
 
確実に貯蓄を行うために、先取り貯蓄を実践することも効果的です。先取り貯蓄は、給料日に貯蓄分のお金を引いて、残りのお金を生活費に充てる方法で、給与天引き貯蓄や自動振替などが利用できます。毎月の収支を把握したうえで、無理なく続けられる貯蓄額を定めておくといいでしょう。
 

資産運用でお金を育てる

低金利の状況では、預貯金でお金を増やすことは難しい可能性があります。お金を貯めるだけではなく、増やすことも視野に入れて投資を検討できるでしょう。投資には株式や債券、投資信託などがあり、企業の業績などによって利益が発生します。ただし元本割れのリスクもあるため、預貯金と併用しつつ、目的や使う時期に応じて金融商品を選ぶといいでしょう。
 
老後資金のように、すぐに使う予定のないお金は投資に回せるかもしれません。大きなリターンが期待できる金融商品にはリスクもありますが、リスクをおさえて投資するために、「長期投資」を意識することは重要です。
 
金融商品の価格は、短期的には激しい値動きがあっても、長期間で見ると値上がりする傾向にあるといわれています。また投資対象を分散させてリターンを安定させる「分散投資」や、投資の時期を分散させて購入単価をおさえる「積み立て投資」もリスクをおさえて投資する方法として効果的です。
 
投資で得られる利益には通常20%ほどの税金がかかりますが、NISAやiDeCo(個人型確定拠出年金)といった税制優遇の制度を活用することも方法の一つです。
 

30代で貯蓄額1500万円は平均よりもずっと高額!

30代の平均貯蓄額は600万円前後であることから、貯蓄額1500万円は平均よりもずっと高額であるといえます。また同年代で貯蓄額が1500万円以上の人は、全体の10%にも満たないことが分かりました。
 
30代になると、さまざまなライフイベントや老後資金の準備でまとまったお金が必要になることが考えられます。確実に貯蓄を行うためには、収支を把握して先取り貯蓄を実践したり、すぐに使う予定のないお金は資産運用で育てたりすることが大切です。
 

出典

金融広報中央委員会 知るぽると
家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和5年)表番号4

家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和5年)表番号4
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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