夏は気が付くと「しなしな野菜」になり、傷んでしまって捨ててしまいます。物価が高いので少しでも「食品ロス」を減らすコツを教えてください。
配信日: 2024.08.08
そこで、本記事では食品ロスの問題点や捨ててしまいがちな食材、食品ロスを減らすための方法などを解説します。
食品ロスとは
食品ロスとは、本来食べられるにも関わらず、捨てられる食品のことです。消費者庁によると、食品廃棄物は食べられる可食部と食べられない不可食部に細分化されています。例えば、魚の骨や野菜の皮などは調理くずに該当し、不可食部に分類されています。食品を捨てる行為全てが、食品ロスになるわけではありません。
一方、未使用の食品や食べ残しはもちろん、野菜の皮を厚くむき過ぎるなど、過剰に除去してしまった食品も食品ロスに該当するため、注意が必要です。食品ロスにあたるか考える場合には、「食べられるかどうか」がひとつの基準になります。
食品ロスの量
農林水産省によると、日本における食品ロスの量（令和4年度推計値）は年間で約472万トンとされており、国民1人あたり約38キログラムになる計算です。1日単位で考えると約103グラム、おにぎり約1個のご飯分の食品が無駄になっているといえます。
ただし、この数字は事業者から発生するものも含まれています。家庭のみの場合は、年間で約236万トンです。
食品ロスになりがちな食材
ハウス食品グループ株式会社が実施した「食品ロスに関するアンケート調査結果（第五回）」（調査期間：2022年5月、調査対象：全国 10～90 代男女7226名）によると、長期保存に向かない食品や室温などの環境に影響されやすい食品が捨てられがちです。
アンケートによる「捨ててしまいがちな食品食材」の上位5品目は、以下の通りです。
●野菜類
●調味料・油
●果物
●日配品（豆腐や納豆など）
●漬物・佃煮
アンケートでは、「最近捨ててしまった食材」についても調査されており、上位5品目は以下の通りです。
●キャベツ
●きゅうり
●もやし
●レタス
●パン・食パン
実際に捨てた食材のなかでも、傷みやすくて日持ちしにくい野菜が多くを占めています。野菜は一度の買い物で多くの量を購入することが多く、使い切れずに処分するケースが多い点も理由のひとつに考えられます。
食品ロスの問題点
食品ロスの問題点として食材が無駄になることは容易に想像できますが、その他にもさまざまな問題点があります。
食品ロスがもたらす問題点を、以下にまとめました。
●世界基準での食料バランスの崩壊
●環境破壊
●経済的損失
日本の食料自給率は先進国のなかでも最低水準で、約6割を輸入しています。その一方で、「世界の食料安全保障と栄養の現状（SOFI）2023 年報告」によると、世界の栄養不足人口は約7億3500万人、5歳未満の子どもの1億4800万人が発育阻害に陥っていると報告されています。
食料の生産には水など多くの環境資源が使われており、食品ロスが発生すると環境資源も無駄になります。加えて、廃棄物となった食品を処理する際の運搬や焼却には二酸化炭素が排出されるため、結果的に環境破壊にもつながります。
食品を購入するにはお金がかかるため、食品ロスはお金を無駄にしていることと同義といえるでしょう。つまり、食品ロスを極力減らすことで節約にもなります。物価高が顕著になるほど、食品ロスがもたらす家計への影響や損失は大きくなります。
食品ロスを減らすために
食品ロスを減らすには、家庭や個人それぞれが問題点を意識して対策を講じていく必要があります。
家庭で実践できる、食品ロスを減らすための方法を以下にまとめました。
●消費できる量だけ購入
●家にある食材を把握してから買い物する
●定期的に食材を使い切るように料理する
●正しい保存方法を知る
●自分の食事量を把握して、完食する
食材をうまく活用することで、食品ロスを減らすことができます。食費の節約にもなるため、家計としても助かるでしょう。食費の節約という観点を加えて食品ロスに向き合えば、より能動的に取り組めるはずです。
現状の把握が食品ロス対策の始まり
食品ロスを防ぐ方法はいくつかありますが、第一歩は無駄な食材を購入しないことです。そのためには買い物の仕方を見直す必要があるため、まずはどれだけ食品ロスをしているか把握することから始めてみましょう。
家計のなかでも食費は大きな割合を占めるほか、物価高が著しい昨今では食品ロスによる家計への打撃は大きいはずです。食品ロスを改善することで食材を有効的に利用でき、結果的に食費の節約になるでしょう。
出典
農林水産省 食品ロスとは
青森県庁 食品廃棄物等のうち、可食部・不可食部の考え方について
ハウス食品グループ株式会社 食品ロスに関するアンケート調査結果（第五回）
富山県農林水産部農産食品課 とやま食ロスゼロ作戦
国際連合食糧農業機関（FAO）駐日連絡事務所 世界の食料安全保障と栄養の現状（SOFI）2023 年報告
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
