【ブランド品ばかり】妻の浪費を止められません。「資産になるから」と言っていますが本当にそうでしょうか？

ブランド品は、リユース品でも一定の需要があります。そのため、資産を買う感覚であえてブランド品を購入する方もいるでしょう。しかし、ブランド品であれば何でも資産的な価値があるとはかぎりません。
 
本記事では、資産価値が高いブランド品の特徴や経年とともに価値が下がりやすいブランド品の種類について解説します。

資産になる可能性があるブランド品とは？

資産価値があるブランド品は、リユース品にも需要があり価値が下がりにくいとされています。しかしその一方で、高額だけれど経年とともに価値が落ちていくブランド品もあります。資産的な価値を求めてブランド品を購入する場合は、価値が下がらないブランド品を選んで購入することが重要です。

 

知名度が高いブランド

ブランド品のなかでも知名度が高く長い歴史と格式を持つ製品は、価値が下がりにくい傾向にあります。特に「ハイブランド」に分類されるものは、富裕層を主な顧客にしていることが多いため製品の品質が高く、長期間使用できる製品も少なくありません。
 
そのため、販売されてから10年、20年経過したものも、一定の価格でリユースできるものもあるでしょう。また、ハイブランド品を持つことが一種のステータスにもなっているため、需要や人気も下がりにくくもなっています。
 
このほか、ブランド品のなかには定期的にデザインを変えるところもあり、古いデザインは人気があっても販売期間が終了すれば手に入らないものもあります。そのため、販売終了したものの人気が高いデザインは、リユース品のほうが高値で取引される場合もあるでしょう。

 

流行に左右されないデザインの品

一口にブランド品といっても、服・バッグや小物類・アクセサリー・時計などさまざまです。そのなかでも、流行に左右されない品物は資産価値が高い傾向にあります。例えば、時計やアクセサリーなどは形が大幅に変化しにくく、メンテナンスをしていれば長期間使えます。
 
また、バッグもスタンダードな形ならば流行に左右されにくいでしょう。服は流行に左右されがちですが、コートなどスタンダードなデザインの服なら資産価値が高い場合もあります。

 

希少性が高い品

期間限定で販売された品や、すでに廃版となってしまった品など希少性が高いブランド品も資産価値が高い傾向にあります。特に、毎年新作を出すブランド品のなかには1年でラインアップが切り替わり、買い時を逃すとなかなか手に入らないといった品物もあります。
 
そのような品物は、リユース品のほうが新品より高い値段がつく可能性もあるでしょう。このほか、ブランド品のイヤープレートなどコレクション性の高い品物も、古い製品は高値で取引される傾向にあり、資産価値が高いといえます。

 

ブランド品でも価値が落ちるケース

販売から長い年月がたっても価値が下がらないブランド品がある一方、ノーブランド品と同じように経年とともに価値が下がってしまうものもあります。また、資産価値が高いブランド品であっても、使い方によっては資産価値が下がる可能性もあるため、注意が必要です。
 
ブランド品を資産として購入したい場合は、ブランド品選びだけでなく使い方にも気を配りましょう。

 

保存状態が悪い

資産価値が高いブランド品も、保存状態が悪ければ価値は下がります。例えば落ちない汚れや傷がある、カビが生えている、型崩れした、使用感があるといった場合はリユース品としての価値が下がります。また、製品自体はきれいだったとしても箱やギャランティカードがないと、価値が下がる品物もあるので注意が必要です。
 
ブランド品の資産価値を長く保ちたいなら、丁寧に使ってメンテナンスをしっかりするだけでなく、買ったときについていた外箱などの付属品も保管しておきましょう。

 

需要がなくなった

ブランド品のなかには、経年とともに人気や知名度が下がるものもあります。また、人気のブランドが何かのきっかけで信頼をなくしたり悪いイメージがついたりすると、一気に需要がなくなる可能性もあるでしょう。
 
長い歴史を持つハイブランドも、その人気や需要がずっと続くとはかぎりません。したがって、ブランド品は資産価値があるといっても売却するタイミングを逃さないことが大切です。

 

全てのブランド品が資産になるとはかぎらないので注意しよう

ブランド品のなかにはリユース品も品薄で、持っていることがステータスになる資産価値が高い品物もあります。その一方で、ブランドの価値が急に下がる、保存状態が悪いと元値が高くても価値がなくなるといったリスクもあるので、注意が必要です。
 
ブランド品を資産とする場合はメンテナンスを定期的に行うだけでなく、「売り時」を逃さないといった工夫も必要です。

 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー