独身40歳です。貯金が1000万円あるのですが、老後資金としては十分ですか?

配信日: 2024.03.30

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独身40歳です。貯金が1000万円あるのですが、老後資金としては十分ですか?
「40代まで独身でいたからこのまま結婚はしなくてもよい」といった考えを持つ人の中には、どのくらいの老後資金があれば十分なのか、現役のうちにできるだけ老後資金を貯めておきたいという人もいるのではないでしょうか。
 
また、すでに老後資金として1000万円貯めているけれど、金額は適切なのかという疑問を持つ人もいるかもしれません。本記事では、独身40歳代の保有金融資産はどのくらいなのか、老後資金を増やす方法などを解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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独身40歳代の保有金融資産は平均657万円

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成19年以降)」によると、独身40歳代の金融資産保有額は平均657万円、中央値53万円とのことです。40歳代で貯金が1000万円あるならば、平均よりも高いと考えてよいでしょう。
 
ただし、総務省統計局「家計調査報告家計収支編 2022年(令和4年)平均結果の概要」によると、老後に一人暮らしをする場合の毎月の生活費は、15万5495円(消費支出:14万3139円、非消費支出:1万2356円)です。年金収入があるとしても、年間にして186万5940円だけでは十分な老後資金があるとは言いにくいでしょう。
 

独身40歳代のうち35.8%は金融資産を保有していない

同調査では、金融資産保有額100万円未満の人が全体の14.8%、100〜200万円未満の人が5.9%、金融資産未保有の人については35.8%とのことです。また、独身40歳代のうち年収1000万円以上の人は、図表1のように調査対象者の20%程度であることも分かっています。
 
【図表1】

金融資産保有額 割合
1000~1500万円未満 7.7%
1500~2000万円未満 2.5%
2000万円~3000万円未満 4.0%
3000万円以上 5.9%

※金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成19年以降)」
 

効率よく老後資金を増やす方法

40歳代で貯金が1000万円あったとしても、働いていて収入があるうちに老後資金を増やすことを積極的に検討してみてもよいでしょう。効率よく老後資金を増やす方法は、以下のとおりです。


・収入源を増やして貯金に回す
・生活費の見直し
・早いうちから資産運用に取り組む

老後資金が多ければ、その分だけゆとりのある生活を過ごせます。「老後はこのようにしたい」という希望を考えてみて、貯金目標額を設定してみてもよいでしょう。
 

収入源を増やして貯金に回す

勤務先が副業を認めているのであれば、収入源を増やして貯金に回すのも方法の一つです。本業に支障が出ない範囲内で、業務終了後や休日などの空き時間を活用して副業に取り組んでみてください。
 
そのうえで、副業で得た収入全額ではなくても「毎月このくらいの金額を貯める」という目標を立てておくとよいでしょう。副業とはいっても、その種類はさまざまです。工場などのスポットワーク以外にも、スキルや専門知識を生かせるものなど、高い収入を得られることもあります。
 

生活費の見直し

毎月の生活費に無駄や節約できるポイントがないか見直してみましょう。外食が多ければ自炊にする、洋服を買いすぎているならおさえるようにするなど、改善点が見つかるかもしれません。
 
また、家賃や保険、通信費といった固定費を見直せれば、継続的な節約が可能です。例えば、現在の家賃が10万円ならば、7万円の物件へ引っ越せば3万円もの節約効果を期待できます。
 

早いうちから資産運用に取り組む

早いうちから資産運用に取り組んでみるのも、老後資金を増やすのに効果的な方法です。資産運用とは、自身の保有資産を貯蓄したり・投資したりすることで、資産を効率的に増やせます。
 

老後に備えて早いうちから貯金をしておこう

独身40歳代の保有金融資産は平均657万円なので、1000万円あれば平均よりも十分に高い金額です。
 
しかし、雇用の継続性や健康面におけるリスクもゼロではないので、老後に向けて早いうちから貯金を始めることを検討してみるとよいでしょう。貯金をする期間が長ければ、少しずつ無理のない範囲内で貯めていくことも可能です。
 
毎月の給料の中から一定額を貯金に充てるのは難しい場合は、副業で収入源を増やしたり、毎月の固定費を見直したり、資産運用に取り組んだりするなどしてみてください。
 

出典

金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成19年以降)
総務省統計局 家計調査報告家計収支編 2022年(令和4年)平均結果の概要
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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