更新日: 2024.03.02 貯金

【コツコツ貯蓄】会社の天引きで貯金できる仕組みを利用しているのですが、勤続年数「18年」でどれくらい貯まったか知りたいです。

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お給料から自動で貯金できる「財形貯蓄制度」とは、勤労者が金融機関などと契約を結び、3年以上定期的に事業主を通じて積み立てていく使途自由な貯蓄のことです。

※厚生労働省「財形貯蓄制度」

「お給料は毎月使いきってしまう」という方の場合、あらかじめ引いてもらうことで無駄遣いを防げます。しかし、財政貯蓄をしている場合、自動的に引かれていることでいくら貯まっているかは把握しにくいものです。

今回は勤続年数18年の方がコツコツと月2000円積み立てた場合、どれぐらい貯金できているかを計算してみました。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 毎月2000円を18年間積み立てると43万円
2 18歳で入社して60歳まで2000円積み立てると100万円
3 月に5000円を30年間積み立てたら180万円
4 コツコツ貯金は何に使う？
5 上手な貯金の心構え
6 「財政貯蓄制度」で備えよう

毎月2000円を18年間積み立てると43万円

今回は18年間、毎月2000円ずつ積み立てた場合の金額を計算します。なお、ボーナスからの天引きは含まないものとします。

18年間の場合、月数に換算すると216ヶ月です。216（ヶ月）×2000（円）=43万2000円のため、勤続年数18年の方は現在43万円程度貯金できているといえるでしょう。さらに、勤続年数が20年になると240（ヶ月）×2000（円）=48万円です。

18歳で入社して60歳まで2000円積み立てると100万円

次に、入社から60歳の定年まで2000円を貯め続けた場合の金額を計算してみましょう。18歳から60歳まで働く場合、勤続年数は42年です。

42年は504ヶ月のため504（ヶ月）×2000（円）=100万8000円です。毎月2000円は貯金としては低めの設定ですが、年数を積み重ねると100万円以上の貯金につながります。

月に5000円を30年間積み立てたら180万円

それでは、金額を少し上げてみましょう。月に5000円、30年間積み立てる場合では360（ヶ月）×5000（円）=180万円です。また、5000円を定年までの42年間積み立てる場合は504（ヶ月）×5000（円）=252万円です。

働き始めで給与が少ない頃は2000円、生活に少しゆとりが出てきたら5000円に金額を増やしてもいいでしょう。

コツコツ貯金は何に使う？

財政貯蓄制度にて貯金すると、少しずつですがまとまったお金を用意できます。しかし、コツコツ貯金したお金はどのように使うのがいいのでしょうか。ここではおすすめの活用方法を3つ紹介します。

住宅資金

これからマイホームを考えている場合は、住宅の購入資金に充てることができます。コツコツ貯金したお金を頭金に充てるとローンの返済額を減らせるでしょう。

また、すでにマイホームをお持ちの方はリフォーム資金にあてることも可能です。住宅はどうしても経年劣化によるリフォームが必要になるため、外壁や水回りなどの修理に備えましょう。

ゆとりある老後

コツコツ貯金をゆとりある老後のために使うこともおすすめです。定年後は退職金や年金など、ある程度資金のめどは立っています。

しかし、ゆとりある生活を送るには再び働いたり貯金を切り崩したりする必要があるでしょう。その際にコツコツ貯金があると心にゆとりを持つことができ、冠婚葬祭や孫の誕生にも備えられます。

定年後のご褒美として活用

長年の天引きで貯めてきたお金を定年後のご褒美として活用する方法もあります。例えば、車が好きな方は奮発して自分の憧れの車を購入するのもいいでしょう。また、貯金を使ってパートナーとともに少しぜいたくな旅行をするのもおすすめです。

上手な貯金の心構え

なかなか貯金ができないという方は下記のポイントを意識してみましょう。

・毎月どれぐらいお金が入ってきてどれぐらい出ているかを把握する
・毎月無駄遣いがなかったか振り返る
・貯金ができた場合の明確な使い方を考える

自分がどれくらいお金を持っているのか、また、どのように使っているかを考えるだけでも「ここはもう少し減らせる」「趣味にもう少しお金を使いたいから光熱費を減らそう」と工夫をするきっかけになります。

さらに、具体的な目標を設定するとモチベーションが上がり、貯金もしやすくなるでしょう。財政貯蓄はもちろん、お金の使い方に意識を向けることも大切です。

「財政貯蓄制度」で備えよう

なかなか貯金できない方の場合、財政貯蓄制度は効果的な方法です。しかし、金額を大きく設定しすぎると、目の前の生活が困窮してしまうため注意が必要です。

もし積み立てを中断したくなった場合でも、勤労者財産形成促進法上では制限はないようですが、財形貯蓄契約にあたって期間の制限が設けられている場合があるようなので一度会社に確認をしてみるといいでしょう。無理なく長く貯められる金額を設定し、将来に備えましょう。