更新日: 2024.02.21 その他家計

玄関との寒暖差がつらいので、「リビングの扉を開けて」家全体の温度を高めています。「電気代」は締め切った場合と比べてどれだけ高くなりますか?

玄関との寒暖差がつらいので、「リビングの扉を開けて」家全体の温度を高めています。「電気代」は締め切った場合と比べてどれだけ高くなりますか?
寒暖差がつらい時期、多くの方が住まいの温度調整に苦労しているようです。リビングの扉を開放し、家全体の温度を一定に保つ方法は、寒暖差による不快感を軽減する方法の一つといえます。
 
しかしながら、このやり方が電気代にどのような影響を及ぼすのか気になるところです。この記事では、部屋の寒暖差に関する基礎知識と部屋の広さによる電気代の違いについて解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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部屋の寒暖差とおすすめの改善策

冬の時期、家庭内の温度差に頭を悩ませる方が少なくありません。実際、暖かいリビングと冷える廊下やトイレといった場所との間で、特に大きな温度差が生じがちです。
 
この温度差が原因で、家の中を移動する際に体感する急激な冷えや温かさは、特に高齢者にとって「ヒートショック」という健康リスクを高めることが知られています。ヒートショックは、急な温度変化によって血圧が急激に上昇したり、心臓に負担がかかったりする状態を指し、最悪の場合、重大な健康被害に繋がることがあるのです。
 
断熱性能の低い住宅では、このような問題が一層顕著になります。古い住宅では、外壁や窓の断熱性が現代の住宅に比べて劣るため、外気温の低下による室内温度の低下が大きく、暖房器具を用いても家全体を均一に暖めるのが難しいのです。
 
結果として、暖房を使用している部屋と使用していない部屋との間で、大きな温度差が生じることになります。この問題に対処するためには、まず家の断熱性能を向上させることが重要です。断熱性能を高めることで、外気温の変動に左右されにくい室内環境を作り出し、家全体の温度差を小さく保つことができます。
 
こうすれば、家族全員がどの部屋にいても快適に過ごすことが可能となり、健康へのリスクも低減されるでしょう。
 

部屋の広さによる電気代の違い

室内の快適な温度を維持するためには、暖房器具の使用が不可欠ですが、その結果として生じる電気代は部屋の広さによって大きく異なります。例えば、小さな部屋では電力消費が少なくて済みますが、広い空間を暖めるにはそれに応じたエネルギーが必要となり、その分電気代も高くなります。
 
電気料金を27円/kWhとして、エアコンで暖房した場合の金額を試算してみましょう。6畳程度の部屋では、エアコンの暖房を1時間稼働させた場合に105Wから1480Wの消費電力が必要となり、電気代は約2.84円から39.96円となります。
 
この金額の差は、エアコンの性能や設定温度により消費電力が異なるためです。なお、設定温度が低めで省エネ型の機器を使用すれば、電気代を抑えることが可能となります。
 
リビングの扉を開けて部屋全体を温める場合は、広い部屋を暖房していると考えてよいでしょう。例えば、6畳のリビングの他に同じ大きさの部屋が2部屋あるとすれば、全体で18畳の空間を暖めることになります。そうなると、暖房器具の消費電力が110Wから4000Wまでの範囲で変動します。その結果、1時間あたりの電気代も約2.97円から108円となるのです。
 
この金額は、部屋の広さと同時に、住宅の断熱性能も影響します。断熱性が低いと外からの冷気の侵入が多くなり、室内を暖めるのに必要なエネルギーが増えるため、電気代が高くつくことになります。
 
6畳程度の部屋のエアコンの電気代が1時間で約40円かかると仮定すると、一日8時間稼働を30日続けた場合は約1万円となります。同様の計算で、18畳程度の部屋のエアコンの電気代が1時間で約110円と仮定すると、約2万5000円となるため、ケースにもよりますが、元の電気代と比べると大幅に電気代がかかってしまうといえるでしょう。
 
このように、部屋の広さに加えて、断熱性や部屋の利用状況、暖房器具の種類や設定温度など、多くの要因が電気代に影響を及ぼします。そのため、効率的に暖房を利用し、無駄な電気代を削減するためには、これらの要因を総合的に考慮することが重要です。
 

寒暖差対策は断熱リフォームがおすすめ

リビングの扉を開け放つことで、家全体の温度を一定に保つ方法は、寒暖差を軽減するうえで一定の効果はあるでしょう。しかし、この方法による電気代の増加は避けられません。さらに、特に寒くなりがちなトイレまで暖かくするのは困難です。長い目で見れば、住宅全体を暖かくできる、断熱性能を高めるためのリフォームをおすすめします。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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