更新日: 2024.02.20 その他家計
妻から「ビールを毎日コンビニで買わずにスーパーでまとめて買った方が良い」と言われます。具体的にどれぐらい金額が違うのでしょうか?
政府からさまざまな施策が打ち出されるものの、まだまだ個人単位の工夫が求められる状況は続いています。中でも、なるべく安いお店で目当ての商品を購入しようと心がける行動は、回数を重ねるごとに大きな節約につながるでしょう。
今回は、ビールや発泡酒を購入する方向けに、コンビニで毎日仕事帰りに購入する方法と、スーパーでケース買いする方法では、どれくらいの差が出るのかを比較します。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
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目次
350mlのビールを毎日コンビニで1本買うと150~156円かかる
まずは、毎日の仕事終わりに、コンビニでビールや発泡酒を1本購入する場合の金額を紹介します。各コンビニオリジナルの商品は、下記の通りです(2024年2月現在)。
表1
商品名 | 価格(税込み) |
---|---|
ローソン ゴールドマスター生 | 150円 |
セブン-イレブン 7プレミアム ザ・ブリュー | 約156円 |
ファミリーマート グランドタイム | 156円 |
※参考リンクを基に筆者が作成
仕事の緊張感から開放されると、ついコンビニにふらっと立ち寄って、好きなお酒や雑誌を購入したくなります。しかし、これが積み重なっていくことを考えると、心配になります。
350mlのビールを1ヶ月分まとめ買いすると1日あたり115~193円かかる
次に、スーパーでビールや発泡酒を購入する場合を紹介します。なお今回は、イオンのオリジナルブランドであるトップバリュを参考にしています(2024年2月現在)。
表2
商品名 | 価格(税込み) | 1本あたり(税込み) |
---|---|---|
富良野生ビール | 4653円 | 約194円 |
プレミアム生ビール | 4158円 | 約173円 |
バーリアルグラン(発泡酒) | 2783円 | 約116円 |
※参考リンクを基に筆者が作成
コンビニのオリジナルブランドは発泡酒のみで、ビールはありませんでした。しかし、イオンのオリジナルブランドには、発泡酒とビールの両方がラインアップされています。また発泡酒においても、コンビニよりも安価です。スーパーでまとめ買いをしておけば、コンビニに立ち寄る時間も減らしたうえで、節約が可能です。
コンビニとスーパーのメリット
ここでは、コンビニとスーパーの、それぞれのメリットを紹介します。節約を目指す場合はスーパーが適していますが、コンビニならではの魅力もあります。
コンビニのメリット
コンビニで買い物をするメリットは、下記の通りです。
●寄り道する楽しさがある
●食べきりサイズのおつまみも購入できる
●ほかの用事も済ませられる
コンビニでは、カップデリや珍味などが食べきりサイズで販売されていることから、単身者であれば、コンビニ内でおつまみとビールを手早くそろえられます。特に近年のコンビニ各社では、冷凍食品の売り場を拡張して、手軽に食べられる商品を増やしています。帰り道にコンビニがある場合は、利便性がよいと感じるでしょう。
スーパーのメリット
スーパーで買い物をするメリットは、下記の通りです。
●生鮮食品を一緒に購入できる
●取り扱い商品数が多い
●ビール代を家計から出してもらえる可能性がある
スーパーでビールをまとめ買いする場合には、生鮮食品を扱っていることから、おつまみにも刺し身という選択肢が増えます。またビールや発泡酒も、さまざまな種類から検討できます。さらに家族で行った場合は、ほかの食材と一緒に購入すれば、家計からビール代を出してもらえるかもしれません。スーパーならではのメリットや可能性もあるでしょう。
スーパーでは、ティッシュやトイレットペーパーなどの日用品も安価で、品ぞろえが豊富です。普段はコンビニでお酒を購入している方も、日用品が不足したタイミングで、スーパーで購入することを検討しましょう。
まとめ買いで時間とお金を節約しよう
今回は、ビールや発泡酒をお得に買う方法を紹介しました。近年は、コンビニもスーパーもオリジナルブランドを展開していて、少しでもお得でおいしいお酒を提供しようという取り組みが進んでいます。そのため、いずれも価格を抑えて、仕事終わりの一杯を楽しめるでしょう。しかし、スーパーのほうがやや安かったり、生鮮食品を一緒に購入できたりするというメリットもあります。
今までコンビニでお酒を購入していた方も、今週末は一度、スーパーに足を運んでみてはいかがでしょうか。新たな選択肢としておすすめです。
出典
総務省 2020年基準 消費者物価指数 全国 2023年(令和5年)12月分及び2023年(令和5年)平均 1 2023年(令和5年)12月分
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー