「ムダ使いをなくす」って、なくせたら苦労しません。どうやって貯めたらよいですか？

急な出費や将来に備えて普段から貯蓄していく習慣をつけるのは、とても重要です。しかし、「気がついたら収入をすべて使ってしまい、貯蓄する分が残らない」と悩む方も多いでしょう。支出が多すぎると分かったら、ムダ使いをなくす努力が必要です。
 
本記事では、年代別貯蓄の相場や実際に貯蓄しようと努力している方々の現状、ムダ使いをなくすためのポイントを紹介します。

貯蓄をしている家庭の割合と平均貯蓄額は？

厚生労働省が公表している「2022（令和4）年国民生活基礎調査の概況」によると、全世帯のうち貯蓄があると答えた世代は82.4％です。世帯主の年齢別にみた1世帯当たりの平均貯蓄額は、以下のとおりです。

・29歳以下：245万1000円
 
・30～39歳：717万8000円
 
・40～49歳：925万8000円
 
・50～59歳：1248万4000円

一方、全世帯の平均所得金額は545万7000円、中央値は423万円です。30歳以降になると、中央値の2倍近くの額が貯蓄の平均となります。これは、時間をかけて貯金をした結果といえるでしょう。つまり、貯蓄のある方の多くが、支出をコントロールして貯蓄するお金を作っているともいえます。
 

十分に貯蓄できていると感じている人は少ない

その一方で2023年8月、株式会社ビズヒッツ（三重県鈴鹿市）が全国の男女500人を対象に実施した「お金が貯まらない理由に関する意識調査」によると、十分に貯蓄できていると感じている人は全体の12.4％しかいませんでした。また、毎月の貯蓄は「収入の1～5％未満」が20.2％、「ほとんどしていない」が26.8％で、5割近い方の貯蓄が収入の0～5％未満であることが分かりました。
 
貯蓄額は、収入の10～30％が目安ともいわれています。しかし、アンケート結果からは、収入の10％程度の貯金もなかなか難しい現実が見て取れます。
 

ムダ使いをなくすコツとは？

貯蓄できないからといって、そのままではいざというときに不安です。特に、結婚して子どもができれば、教育費として定期的にまとまったお金が必要になります。また、少しずつでも毎月貯金する習慣をつければ、時間がかかってもまとまったお金が手元に残るでしょう。そうすれば、投資に回すなどの資産運用が可能になります。
 
本項では、ムダ使いをなくし、貯蓄に回すお金を増やすコツを紹介します。
 

1ヶ月に使える額を決めておく

ついムダ使いをしてしまう方は、「何にいくら使ったか分からない」といったケースがよくあります。ムダ使いをなくすためには、家賃や光熱費、通信費のほか自由に使ってよいお金の額を決めましょう。
 
そうすれば、家計簿をつけるのが苦手な方でも「この金額までなら使ってよい」と、お財布の引き締め方が分かります。金額に余裕があれば、多少は余計なものを買っても構いません。反対に、余裕がなければ必要なもの以外は買わなければよいのです。
 

コンビニに行く回数を減らす

コンビニは便利な一方で、価格は割高です。同じ商品でもスーパーのほうが1～2割ほど安く購入できるものが大半です。「仕事が忙しく、帰宅するときにはコンビニしか開いていない」といった場合を除き、できるだけコンビニに行く回数を減らしましょう。
 
ペットボトルや缶入りの飲み物は、スーパーでも冷たかったり温かくしたりしたものが販売されています。部屋に置き場があるならまとめ買いをして、必要なときに自宅から持っていくようにするとよいでしょう。
 

整理整頓して不要な買い物を減らす

部屋の中が散らかっていると、ストックがあるのかどうかも分かりません。部屋が散らかっている方ほど、「なかったと思って新しいものを購入したら、後で部屋の中から出てきた」といった経験があるでしょう。一つひとつは小さな出費でも、長年続けば結構な額になります。
 
部屋を整理整頓して、どこに何があるか分かるようになれば、ムダ使いを減らせます。出費が多すぎると思ったら、一念発起して部屋の大掃除からはじめてみましょう。
 

お金の使い方を見直して貯蓄額を増やしていこう

出費を無理やり減らそうとしても、ストレスがたまって反動で無駄遣いをしてしまいがちです。やみくもに節約するより、まずは何にいくら使っているかを確かめたうえで、見直しするのがおすすめです。現在は、レシートを撮影するだけで何にいくら使ったか記載できるタイプの家計簿アプリもあります。
 
少額でも、毎月決まった額を貯蓄していけば、1年後にはまとまった金額になるでしょう。貯蓄額を増やすのも大切ですが、貯蓄の習慣をつけるのも重要です。
 

出典

厚生労働省 2022（令和4年）国民生活基礎調査の概況
株式会社ビズヒッツ お金が貯まらない理由に関する意識調査
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー