お風呂の水道ガス電気代って1回あたりどのくらいかかるの？

1回のお風呂にかかる水道代・ガス代・電気代について気になる方は多いようです。これらのコストを理解することで、安心してお風呂を利用できるだけでなく、家計の改善にも寄与します。
 
本記事では、1回のお風呂にかかる水道代・ガス代・電気代に関する情報と、それらを節約する方法について解説します。お風呂にかかるコストを把握して、入浴計画や家計改善計画を立てる際に役立てください。

お風呂の水道・ガス・電気代

国土交通省によると、一般的な日本の家庭で使用される浴槽の容量は約200リットルです。1回のお風呂にかかる水道代、ガス代、電気代を把握することで、自宅のお風呂にかかる費用を推測しやすくなります。
 
本項では、標準的な基準にもとづいて、1回のお風呂でどれくらいの水道代・ガス代・電気代がかかるのかを紹介します。
 

水道代

東京都水道局によると、1リットルあたりの水道料金は約0.24円です。したがって、浴槽に200リットルのお湯を入れる場合の水道料金は、「0.24円×200リットル＝48円」となり、お風呂1回あたりの水道料金は48円です。
 
また、1ヶ月間（30日）、毎日お風呂に200リットルお湯をためた場合の水道料金は、「48円×30日＝1440円」となり、約1440円かかります。
 

ガス代

東京ガスによると、200リットルのお風呂を40℃に沸かす場合のガス代は約132.9円です。1ヶ月間（30日）、毎日この条件でお風呂を沸かす場合の費用は、「132.9円×30日＝3987円」となり、約3987円かかります。
 
なお、お風呂でかかるガス代は以下の計算方法で算出できます。
 
・ガス代＝沸かす前後の水温差×水量÷熱効率÷発熱量×従量単価
 
例えば、プロパンガスの家で、水量200リットル、15℃から40℃まで沸かし、熱効率80％、発熱量24000Kcal、従量単価698円の場合、ガス代は以下のとおりです。
 
・25℃×200リットル÷80％÷24000Kcal×698円＝181.7円
 
※従量単価は2023年8月分
※小数点2位以下は切り捨て
 

電気代

電気温水器を使用してお風呂を温める際には、電気代が発生します。電気温水器による電気代は「消費電力（W）÷1000×使用時間×1kWhあたりの電気料金」で算出でき、全国家庭電気製品公正取引協議会によると執筆時点での目安単価は31円/kWhです。
 
電気温水器の消費電力が5000W、使用時間15分の場合の電気代は、以下のとおりです。
 
・5000W÷1000×0.25h×31円＝38.75円
 
1ヶ月間（30日）、毎日この条件でお風呂を沸かす場合の費用は、「38.75円×30日＝1162.5円」となり、約1162円かかります。
 

お風呂の水道・ガス・電気代を節約する方法

お風呂の水道・ガス・電気代を削減したい場合は、お湯の使用量や追いだきの回数を減らすことが有効です。お風呂の水道代などを節約する方法を理解しておくことは重要です。なぜなら、これらの方法を実践することで、家計の負担を軽減できる可能性があるからです。
 
本項では、お風呂の水道・ガス・電気代を節約する方法について見ていきましょう。
 

お湯の使用量を減らす

お湯の使用量を減らすことで、水道代やガス代、電気代を削減できます。
 
例えば、「普段よりお湯の量を10リットル減らす」や「半身浴にする」といった方法でお湯の使用量を減らし、水道光熱費を節約しましょう。
 
また、こまめにお湯を止めるなどして、必要以上にお湯を使わないことも大切です。
 

追いだきの回数を制限する

お風呂の水道・ガス・電気代を節約するためには、追いだきの温度や回数を制限することも有効です。
 
経済産業省 資源エネルギー庁によると、2時間の放置により4.5℃低下したお湯200リットルを追いだきする場合、年間で約6190円（1日あたり約17円）のコストが発生します。追いだきの回数を減らすことで、これらのコストを削減できます。
 
家族がお風呂に入る際には、できるだけ間隔を空けないように心掛けましょう。
 

お風呂の光熱費を節約して家計を改善しましょう！

1回のお風呂にかかるコストはそれほど大きくはありませんが、1ヶ月、半年、1年と続けていくことで、まとまった支出になります。
 
お風呂の水道光熱費を削減したい場合は、お湯の使用量を減らす、追いだきの回数を制限するなどの方法で、節約することが可能です。水道光熱費も考慮し、お風呂の使い方を見直すことは、家計改善にも寄与するでしょう。
 

出典

国土交通省 お風呂で
経済産業省 資源エネルギー庁 無理のない省エネ節約
東京ガス　バスルーム・トイレを使う
全国家庭電気製品公正取引協議会　よくある質問
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー