更新日: 2023.10.17 その他家計

家計のため通販で安い食品を探して買っています。ネットショッピングに月3万は使いすぎでしょうか

家計のため通販で安い食品を探して買っています。ネットショッピングに月3万は使いすぎでしょうか
ネットショッピングは買い物にかける時間を短くできるうえ、重いものを自宅に運んでくれる便利なサービスです。そのため、ネットショッピングでたくさんの食品を購入してしまい、毎月3万円以上の支出がある世帯も決して珍しくありません。
 
食品のネットショッピングに月3万円は高すぎるのでしょうか。また、節約する方法はあるのでしょうか。平均的な世帯のデータと比較しながら解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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ネットショッピングで食品に月3万円は高い

家族構成やライフスタイルは世帯によって違いますので、ネットショッピングで食品に月3万円かけるのが高いかどうかは、いちがいにはいえません。しかし、一般論で考えると高額といえるでしょう。
 
総務省統計局の調査によると、2023年8月分におけるネットショッピングの支出平均額は、2万3487円でした。一世帯あたりの支出額にすると、4万4309円です。この支出のなかには、ファッション関連や旅行関連など食品以外の支出も含まれています。
 
したがって、ネットショッピングで食品に月3万円以上支払っているのは、少数派だといえるでしょう。
 

そもそも食費が高くないかチェックしておこう

ネットショッピングでの食品購入額が大きいとしても、むだづかいでないならば、特に問題はありません。しかし、ネットショッピングの便利さゆえに、ついつい食品を多く買い過ぎてしまったり、実店舗より割り高な価格で購入したりしているなら、節約の余地があります。
 
それでは、一般世帯の食費はどれぐらいなのでしょうか。
 
総務省の2022年度の家計調査によると、2人以上の世帯における1カ月の食料費の平均は7万7474円でした。ここから外食費1万881円を差し引くと、6万6593円となります。また、単身世帯における1カ月の食料費の平均は3万9069円でした。ここから外食費7840円を差し引くと、3万1229円となります。
 
これらのデータから考えてみると、月3万円という金額が高いといえない人もいるのではないでしょうか。例えば、4人暮らしの世帯において、ほとんどの食品をネットスーパーから購入している場合、月5万~6万円ほどになるでしょう。
 

ネットスーパーで安く食品を買う方法

食品に月3万円以上の支出となる世帯のなかには、ネットスーパーをひんぱんに利用している人もいるでしょう。ネットスーパーの買い物では、どのようにしたら節約できるのでしょうか。
 
はじめにチェックしておきたいのは、むだな送料を支払っていないかどうかです。多くのネットスーパーの場合、3000~5000円程度の買い物をすれば送料無料になります。したがって、週1~2回でまとめ買いすれば、送料を節約できるでしょう。送料無料の金額に届かない場合は、インスタント食品や調味料、冷凍食品など、日持ちする商品を一緒に購入する方法があります。
 
また、できるだけ料金が安いネットスーパーを探すのもよい方法です。ネットスーパーは競争が激しくなっているため、年会費や送料の安いサービスをみつけられる可能性が高くなっています。キャンペーンやクーポンが多いネットスーパーを調べてみるのもよいでしょう。
 
そのほか、むだな買い物を減らすのも効果的です。ネットスーパーの便利さによって、食品の購入量が多くなってしまう人は少なくありません。例えば、飲み物や酒類などの重い物は自宅まで運んでくれることもあって、多めに購入をしてしまい、結果的に消費量が増えてしまいがちです。便利なネットショッピングによって、むだづかいが発生していないか、改めてチェックしてみるとよいでしょう。
 

食品のネットショッピングはむだなく・割り安価格で利用しよう

ネットスーパーを日常的に利用している世帯では、月3万円以上のお金を使うケースも珍しくありません。しかし、家族構成や食生活などを見直してみて、むだづかいや割り高な買い物が多い場合は、習慣を変えることを検討したほうがよいでしょう。
 
送料の節約や、食生活の改善によって、月々の支出をおさえられるケースも多々あります。便利なネットショッピングはむだなく、割り安価格で利用していきましょう。
 

出典

総務省 家計消費状況調査ネットショッピングの状況について(2023年(令和5年)8月分結果)
総務省 家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 年報 年次 2022年
総務省 家計調査 家計収支編 単身世帯 年報 年次 2022年
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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