ライフイベントが充実する「40代」。新しい働き方を考えたほうがいい？

新型コロナウイルスの感染拡大によって、一気に導入が進んだテレワーク。それにともない、ここ数年で人々の働き方に大きな変化が見られました。
 
人生のイベントが充実する40代に差し掛かり、自分の今後の働き方について考える方も多いのではないでしょうか。
 
そこで本記事では、コロナ前後で変わった東京に住む人々の働き方の実態と、コロナ後の新しい働き方について解説します。

コロナ前後で東京での働き方はどう変わったのか？

コロナ禍によって東京に住む人々の働き方にも変化が見られました。中でも目に見えて変化を遂げたものといえば、企業におけるテレワークの普及です。
 
東京都の産業労働局が発表する「テレワーク実施率調査結果 7月」によると、都内企業のテレワーク実施率は2020年3月時点の24.0%から、最初の緊急事態宣言の発令があった2020年4月時点で62.7%まで拡大しています。その後は新型コロナウイルスの感染拡大状況に応じて変動を繰り返し、2023年7月時点のテレワーク実施率は45.2%です。
 
最も割合の高かった頃と比べると、現在はやや縮小傾向にありますが、コロナ前と比較して都内企業のテレワークの普及率は大幅に拡大したといえます。
 

オフィスにとらわれない！ アフターコロナの新しい働き方

コロナ禍を通して、多くの都内の企業はこれまでのオフィスで働くスタイルから、テレワークに移行しました。しかし、テレワークには「上司とのコミュニケーションが不足する」「仕事とプライベートのメリハリがつかない」といった問題点も存在します。
 
そこで、新たに推奨されている働き方が、テレワークとオフィスワークを両立させた「ハイブリッドワーク」です。ハイブリッドワークについて、下記で詳しく紹介します。
 

個人に合った働き方を実現できる、ハイブリッドワークとは？

ハイブリッドワークとは、テレワークとオフィスワークを状況に応じて使い分ける働き方です。従来のテレワークとは、社員が自分で働く場所を選択できる点で異なります。
 
ハイブリッドワークを導入する主なメリットは以下のとおりです。
 

・社員のモチベーションが上がる
・社員の生産性が向上する
・個々の事情に合わせた柔軟な働き方ができる

 
ハイブリッドワークでは働き方を社員自らが選べるため、社員のモチベーションアップにつながります。また、落ち着いて集中したい業務は自宅、ほかの社員と密な連携が必要な業務はオフィスというように、業務内容に応じて働く場所を選択することで生産性の向上も期待できるのです。
 
内閣府は今年7月に「満足度・生活の質に関する調査報告書2023」を発表しました。この調査で、仕事へのやりがいを感じる人はそうでない人に比べて「雇用環境と賃金満足度」と「WLB（ワークライフバランス）満足度」が高いとされています。
 
また、「仕事へのやりがい」と「趣味・生きがい」の両方がある場合、それらのいずれかや両方が備わっていない場合と比べて、最も生活満足度が高くなるという結果も出ています。ハイブリッドワークでは、個々の事情に合わせた柔軟な働き方ができるため、仕事以外の趣味や生きがいの時間が確保できる点もメリットです。
 

居住地までも自由に！ ハイブリッドワークの事例

実際にハイブリッドワークを導入した企業の例として、NTTグループの事例をご紹介します。
 
NTTグループでは、2022年7月1日よりリモートワークを基本とする新たな働き方を導入しました。この取り組みでは、勤務場所は基本的に社員の自宅とし、社員は会社の通勤圏に制限されることなく、好きな場所への居住が可能です。
 
これにより、今まで都内や東京近郊に住んでいた社員も都市圏を離れ、物価が安い地域に住めるようになりました。また、出社時には交通費が支給されるため、交通費の心配もいりません。日々の通勤のストレスからも解放されて、仕事への満足感や生産性アップも期待できます。
 
さらには、転勤や単身赴任の心配もなくなるため、引っ越しの負担も軽減されて将来設計もより立てやすくなるでしょう。
 

自分に合った働き方で充実した40代に

ハイブリッドワークが普及していくことで、個人が自分に合った働き方を選べるようになります。これまで当たり前にあった通勤時間が減ることにより、家族と過ごしたり趣味に使ったり、プライベートに使える時間も増えるでしょう。
 
また、キャリアアップや資格取得の勉強に専念し、収入アップを目指してみるのもよいかもしれません。私生活も充実していく40代に、自分に合う働き方を見直してみましょう。
 

出典

東京都産業労働局「テレワーク実施率調査結果7月」
内閣府「満足度・生活の質に関する調査報告書2023」
日本電信電話株式会社（NTTグループ）「リモートワークを基本とする新たな働き方の導入について」
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー