更新日: 2023.08.10 働き方

「自信がないから平社員のままがいい…」 40代の夫に悩む妻が将来のために起こすべき行動

「自信がないから平社員のままがいい…」 40代の夫に悩む妻が将来のために起こすべき行動
40代は何らかの役職に就いて管理職になるのが一般的だが、夫が平社員のままで悩んでいる人もいる。同年代や同期が役職に就くなかで、自分の夫だけが平社員であることで、妻は世間体や収入の面でいろいろと悩んでいるそうだ。
 
本記事では夫が「40代で平社員」であることに対して、妻が将来のために起こすべき行動について解説する。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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「自信がない」という理由で役職に就くことを拒む夫

Aさんは専業主婦で、夫のBさんと10歳の子どもの3人家族だ。Aさんは夫について、40代になっても役職に就かず、平社員のままであることへの悩みを話した。
 
「同世代の人たちは、課長や課長補佐などの役職に就いていますが、夫はなぜか平社員のままです。本人はリーダーシップ能力に自信がないようで、本人の希望で管理職を避けているようです。ただ、収入が平均以下だし世間体も気になるので、できれば役職に就いてほしいのですが……」
 
確かに、東晶貿易株式会社(東京都港区)が運営する転職メディア「転職サイト比較plus」が2022年6月に、全国の20代の男女2327人を対象とした「出世欲に関するアンケート」によると、出世欲のない20代は77.6%に及ぶ。「責任のある仕事をしたくない」「プライベートを大事にしたい」という理由から、出世したくないと考えている人が多いのも事実だ。
 
一般的に、役職に就けば仕事の責任も増すため、自分の時間を大切にしたい人にとって、管理職は魅力的に映らないのだろう。
 
「これから、子どもは中学や高校へ進学するため、学費もかかるはずです。現在の家計収支は黒字ではありますが、最近は物価も上昇しているので、不安があります。私としては、できれば夫に出世してもらいたいと考えているのですが……」
 
「ただ、慣れない仕事をしてストレスがたまり、メンタル不調になるのは避けたいです。本人がどうしても出世したくないのであれば、私がパートに出て稼ぐことも検討しています」
 
夫であるBさんが40代で平社員であることに対して、世間体や収支の面で悩んでいるAさんだが、どのような行動を起こすべきだろうか。
 

役職に就くだけが会社員の全てではない。夫婦で協力して将来に備えよう

上述のとおり、40代になると何らかの役職に就くのが一般的だ。管理職になると基本給や上がり、管理職手当などが支給されるケースが多いため、夫が平社員にいることで経済的損失を被っているといえる。
 
通常であれば、育ち盛りの子どもがいる以上、出世を目指して仕事に励み収入アップを目指すべきだろう。しかし、Bさんが懸念しているとおり、メンタル不調に陥り長期休職になると収入が減少してしまう。傷病手当金が最長1年6ヶ月支給されるが、給料の約3分の2となる。
 
実際に、厚生労働省の「令和3年「労働安全衛生調査(実態調査)」の概況」によると、令和2年11月1日~令和3年10月31日までの期間にメンタルヘルス不調により連続1ヶ月以上休業した労働者や退職者がいた事業所の割合は10.1%だった。
 
令和2年度の調査では9.2%だったことから、メンタル不調で休職してしまう労働者が増加していることが分かる。管理職となることで、Bさんに負荷がかかってしまうのであれば、無理強いするのは得策ではない。
 
そのため、今後の収入を増やしたいのであれば、Aさんが言うとおり、パートなどで働いて世帯収入を増やすことを検討するとよいだろう。最近は有効求人倍率が1.3倍程度で推移しており、売り手市場の状況が続いている。パートでも就職しやすいことから、育児などの状況を見ながら、可能な範囲で働くことで家計を改善できる。
 
ほかにも、余剰資金を資産運用に回すことや、無駄な支出をあぶり出して節約することも効果的だ。収入を増やすこととあわせて、資産運用と支出の見直しを行うことで、家計を改善できる。世間体を過度に気にすることなく、夫婦が無理なく働きながら健全な家計の運営をしてほしい。
 

まとめ

夫が自分の意思で「役職に就かない」と考えているのであれば、最大限尊重するとよいだろう。もちろん、役職について収入が上がればよりよいが、負荷をかけてメンタル不調になってしまう事態は避けたい。
 
妻に余力があるのであれば、パートに出ることで家計の助けになるだろう。また、資産運用や節約も実践しつつ、家計の健全度を高めることも可能だ。
 

出典

東晶貿易株式会社 出世欲に関するアンケート

全国健康保険協会 協会けんぽ 病気やケガで会社を休んだとき(傷病手当金)

厚生労働省 令和3年 労働安全衛生調査(実態調査) 結果の概況

 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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