1950年に導入された「終身雇用」が終わる!? これからの働き方はどうなっていくの？

現代では、終身雇用の制度や、年功序列の評価体制を脱却して、成果主義的な人事評価体制へシフトした企業も多くなっています。今まで親しんできたような、安心・安定して働ける終身雇用制度は、もう終わってしまうのでしょうか。
 
今回は、終身雇用制度とは何か、また、終身雇用制度がなくなった場合に、働き方がどのように変わるのかについて、解説します。今のうちに把握しておいて、いざ自社で体制が変わったというときに、戸惑うことがないよう準備しておきましょう。

そもそも終身雇用とは

終身雇用制度とは、正社員が定年を迎えるまで、企業が雇用を続ける制度のことです。
 
初めに、採用されてから定年までの雇用が約束されることで、従業員は安心して仕事に就けるだけではなく、安定した収入源が確保できます。また企業にとっても、長期的に勤める人材を確保することにより、採用コストや、教育にかかる負担を削減できるというメリットがあります。
 
この雇用体系は、1950年頃に導入されたといわれています。高度経済成長期において、雇用と収入を約束して、優秀な人材を自社で囲い込むことにより、ほかの企業との人材獲得競争に、生き残れるようになっていました。
 

終身雇用がなくなったら働き方はどう変わる？

日本では、終身雇用制度が続いてきましたが、近年、その傾向が変化していることをご存じでしょうか。これは「日本経済の低迷化」「成果主義をもとにした評価体制の普及」「転職の一般化（人材の流動化）」などが、主な要因とされています。
 
終身雇用制度を採用すると、正当な理由がなければ、解雇することはできません。そのため、従業員の意識や意欲が停滞するという一面もあります。
 
日本経済が低迷して、企業もコスト面に余裕がなくなってきたことで、年功序列的な雇用を続けることが難しくなっています。また、成果に応じた正当な評価を得たいとする若年層の意識に合わせて、人事評価の方法を、年功序列方式から変更している企業も増えています。
 
このような流れを受けて、今後は、終身雇用制度の企業がなくなるわけではないものの、成果主義制度を採り入れる企業が、増えてくると予想されます。これから長期的な労働力となる若年層が、成果主義の企業を選んだり、賃金を理由に、すぐに転職したりする可能性もあります。
 
従業員は、収入を維持するために「より積極的に成果を上げていくような働き方」「より効率的な働き方」へ、シフトせざるを得なくなるでしょう。
 

終身雇用でなくなれば、より工夫して働く必要が出てくる

終身雇用制度と、それにともなう年功序列制度から、成果主義へ変わることで、収入も、自身の挙げた成果に応じた金額へと変化します。それに合わせて、効率的・効果的な働き方を模索して、工夫して働く必要が出てくるでしょう。
 
完全に終身雇用がなくなるわけではありませんが、現在勤めている企業が、体制を変えると発表した場合に対応できるように、今のうちから、準備をしておく必要があるかもしれません。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー