2人暮らしで食費「月8万円」は高い？ 外食費の平均や、食費を抑える方法を解説！

物の値段が上がっている中、何も考えずに食材を買っていると食費もあっという間に高くなってしまいます。仮に同じ年収の世帯でも、食費が月に5万円の世帯もあれば、6万円や7万円、10万円の世帯もあるでしょう。
 
本記事では、2人暮らしの食費の平均を外食費などの内訳を含め説明した上で、食費を抑える方法について解説します。

「2人暮らし」の食費は1ヶ月でどれくらい？

総務省の2022年における家計調査によると、2人暮らしの1ヶ月の平均食費は6万7573円です。そして、その内訳は図表1のとおりです。
 
図表1
 

穀類（米、パン、麺類他）	5371円
魚介類	5980円
肉類	6058円
乳卵類	3529円
野菜・海藻	8522円
果物	3316円
油脂・調味料	3389円
菓子類	5416円
調理食品	1万396円
飲料	4459円
酒類	3462円
外食	7675円

 
総務省統計局 家計調査 家計調査編 二人以上の世帯 2022年を基に作成
 
高額なイメージの外食ですが、率としては食費の中でも11％程度と多くなく、穀類や魚介類、肉類、野菜などの生活に必要な品目が多くの割合を占めています。
 

食費は年収によっても異なる

平均食費6万7573円は全体の平均ですが、世帯収入によっても食費は異なります。1世帯あたりの年収に応じた、食費の金額は図表2のとおりです。
 
図表2
 

200万円未満	5万2569円
200～250万円	5万8698円
250～300万円	6万1679円
300～350万円	6万6504円
350～400万円	6万9892円
400～450万円	7万3157円
450～500万円	7万4711円
500～550万円	7万3146円
550～600万円	7万4793円
600～650万円	7万6287円
650～700万円	7万8337円
700～750万円	8万1772円
750～800万円	8万3517円
800～900万円	8万8056円
900～1000万円	8万9512円
1000～1250万円	9万7141円
1250～1500万円	10万2045円
1500万円以上	11万5072円

 
総務省統計局 家計調査 家計調査編 二人以上の世帯 2022年を基に作成
 
やはり、年収が上がるほど食費は増えていくようです。タイトルの食費が月8万円以上についてですが、一般的には世帯年収が700万円程度であれば妥当と言えるでしょう。
 

食費を抑えるポイント

食費は無理に抑えるとストレスになりかねませんが、うまく工夫することで節約も可能です。何点かポイントを見ていきましょう。
 

事前に買うものを決めておく

食費が気づかぬうちに高くなっている要因としては、ついつい余計な物を買ってしまっている場合があります。
 
対策として、買い物前に買うものを決めておくことが有効です。あらかじめ購入するものをメモしておけば、セールだからと言って予定外の物を購入して出費を増やすこともありません。
 
とはいえ、安い食材を買うこと自体は結果的に節約になることもあります。長持ちしたり、使い回せたりする食材であれば、多少予定外の購入でもよい場合もあります。
 

買い物の回数を減らす

買い物は、回数が増えれば増えるほど余計なものを買うリスクが増えます。また、子どもを連れて行く場合も、ついついお菓子やアイスなどをねだられて購入してしまうこともあるでしょう。
 
そのため、できるだけ買い物の回数を減らし、まとめ買いをすることも有効です。例えば、日曜日に冷蔵庫の中身を見た上で一週間の献立を決め、一気に食材を購入すれば、食材も無駄にせず、余計な物を買ってしまう頻度も減らせます。
 

コスパのよい食材を購入する

肉類であれば鶏むね肉や豚こま切れ肉、野菜であればキャベツやもやしといった、量のわりに金額が安い食材を購入することも有効です。もともとの価格が低いため、大量に購入してもそれほど高くはなりません。
 
また、セールや特売品をあらかじめチェックしておき、献立の範囲内で活用すれば、お得に買い物できるかもしれません。
 

節約するなら、食費だけでなく生活費全体も無理なく見直してみよう

もし、自身と同じ年収の世帯よりも食費が高ければ、本記事で紹介したポイントを試してみるのもよいでしょう。しかし、収入の中で何にいくらお金を使うかは、それぞれの世帯に応じた考えや価値観があります。
 
中には、食費はお金をかけて、他を節約するという場合もあります。節約する際には、食費だけでなく、生活費全体で何を節約するのか見極め、無理のない範囲で行うようにしましょう。
 

出典

総務省統計局 家計調査 家計調査編 二人以上の世帯 2022年

 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー