更新日: 2023.05.16 貯金
50代の「平均貯蓄」はいくら? 定年前に考えたい「老後対策」3つも紹介!
本記事では、50代の貯蓄額を紹介します。定年前に考えたい老後対策3つも紹介するので、ぜひ参考にしてみましょう。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
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50代の平均貯蓄
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」によると、50代の貯蓄額は図表1のとおりです。なお、(※)が記載されている項目に関しては、中央の列は2人以上世帯全体に対しての各項目に該当する2人以上世帯の占める割合、右の列は単身世帯全体に対しての各項目に該当する単身世帯の占める割合を示しています。
【図表1】
金融資産保有額 | 50代2人以上世帯 | 50代単身世帯 |
---|---|---|
平均値 | 1253万円 | 1048万円 |
中央値 | 350万円 | 53万円 |
非保有(※) | 24.4% | 39.6% |
100万円未満(※) | 9.3% | 11.5% |
100~200万円未満(※) | 5.8% | 5.5% |
200~300万円未満(※) | 4.2% | 4.4% |
300~400万円未満(※) | 5.1% | 3.0% |
400~500万円未満(※) | 3.2% | 1.9% |
500~700万円未満(※) | 5.0% | 3.0% |
700~1000万円未満(※) | 5.7% | 5.5% |
1000~1500万円未満(※) | 8.8% | 4.6% |
1500~2000万円未満(※) | 6.0% | 4.1% |
2000~3000万円未満(※) | 7.2% | 4.1% |
3000万円以上(※) | 10.8% | 9.6% |
無回答(※) | 4.6% | 3.3% |
金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成19年以降)各種分類データ(令和4年)
金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和3年以降) 各種分類データ(令和4年)を基に作成
2人以上世帯・単身世帯ともに平均貯蓄額は1000万円を超えています。一方で、中央値は平均値よりもかなり低いです。2人以上世帯の半分以上は貯蓄が400万円以下となっています。また、貯蓄がない世帯の割合は約4分の1です。
これらの世帯は、老後に向けてじゅうぶんな資産がある状態とはいえないでしょう。
定年前に考えたい老後対策3つ
老後資産がじゅうぶんではない50代は、老後に向けてどのような対策が必要なのでしょうか? 定年前に考えたい老後対策を3つ紹介します。
(1)生活費を下げる
まずは、老後に向けて生活費を下げることを意識しましょう。老後は収入が年金のみとなるため、現役時代よりも年収が低くなることが多いです。
そのため、年金生活に向けて50代から生活費を下げることを意識する必要があります。外食を減らしたり、お金のかかる趣味をやめたりできないか、検討してみましょう。また、固定費を下げることも生活を小さくするために有効です。保険の保障やサブスクリプションサービスの見直しなどを行いましょう。
(2)老後資産を貯蓄する
実は、50代は「お金のためどき」と考えられます。50代は一般的に年収が高く、子どもが独立して教育費などの支出が減る世帯が多いです。そのため、お金をためやすい環境となります。無駄づかいせずに、老後資金の貯蓄を行いましょう。
(3)年金の繰下げ受給を検討する
年金の受給額が少ない自営業者や低年収の会社員は、年金の繰下げ受給を検討してみましょう。年金は通常65歳から受取を開始しますが、受取開始時期を遅らせることが可能です。
受給開始を遅らせれば、年間受給額は増額となります。65歳以降も働くことで年金の受給開始を遅らせることは可能か、計画を立ててみましょう。
老後のシミュレーションをしてみよう
老後対策には、まずは老後の生活を知ることが重要です。今の生活を続けたら、老後にどのような生活を迎えるのか、シミュレーションしてみることをおすすめします。
シミュレーションにより、老後に向けたお金の不足額や必要な老後対策が見えるでしょう。
出典
金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成19年以降)各種分類データ(令和4年)
金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和3年以降) 各種分類データ(令和4年)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー