更新日: 2023.04.25 その他家計

夫婦2人の「食費」は平均どのくらいにすべき? 食費の「節約ポイント」も解説

夫婦2人の「食費」は平均どのくらいにすべき? 食費の「節約ポイント」も解説
生活費の中で、人数や生活スタイルで差が出やすいものの1つが「食費」です。1人暮らしの時は気にならなかったけれど、結婚や同棲、ルームシェアをきっかけに家計について考えるようになったという人もいるのではないでしょうか。
 
本記事では、30歳の夫婦2人を例に、1ヶ月の食費はどのくらいにするのがベストなのか、増えすぎないようにするために大切なポイントを解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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30歳の平均年収は約400万円!?

国税庁が発表している令和3年分の民間給与実態統計調査の年齢階層別の平均給与によると、30歳から34歳の男性は472万円、女性は322万円、男女合計の平均は413万円となっています。
 
雇用形態、勤続年数、仕事の内容等によって変わりますが、今回は夫婦共働きで夫の年収は400万円、妻の年収は300万円あると仮定します。
 
夫婦合計で700万円ですが、実際には全額自由に使えるわけではありません。額面から所得税や住民税、社会保険料などが控除されるからです。
 
仮に手取り収入は額面の75%になるとすると、夫婦合計で約500万円となります。
 

1ヶ月の食費はどのくらいがベスト?

一般的に支出全体に対して食費はどのくらいの割合を占めるのでしょうか。
 
総務省統計局が公表している「家計調査報告(家計収支編)2022年(令和4年)平均結果の概要」によると、2人以上の世帯の消費支出の月平均額は約29万円、そのうち食費は約8万円となっています。年代や世帯人数、家族構成などによって細かい金額は変わりますが、支出全体の約27%を占めていることが分かります。
 
年間手取り収入は合計約500万円の場合、月単位では約40万円です。食費の割合は、一般的に10%から20%以内におさえるほうがいいと言われることが多いですが、その場合、月間で4万円から8万円程度になります。
 
毎日自炊をするのか、外食の機会は多いのかなどお金の使い方次第で変わることもあるので一概にはいえませんが、5万円前後におさえるのがベストかもしれません。
 
 

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食費が増えすぎないようにするには?

食費が増えるのを抑えるためにはどうすればいいのでしょうか。今回は下記の3つのポイントを紹介します。
 

●外食を減らして自炊する
●買い過ぎに注意
●長期保存できるものを買う

 

外食を減らして自炊する

総務省統計局の家計調査(家計収支編)の二人以上世帯の時系列データによると、2022年(令和4年)の外食費は年間14万7655円となっており、月単位では約1万2000円使っています。
 
もし毎回外食にすると、1回あたり2人で2000円使う場合は3食で6000円、1ヶ月で約18万円かかってしまいます。1人あたり9万円の負担は大きいといえるでしょう。
 
外食は自分で料理しなくていいメリットもありますが、自炊に比べると割高感は否めません。スーパーなどで買い物をして、無理のない範囲で節約していきましょう。
 

買い過ぎに注意

価格が安くなるなどの理由でまとめ買いをする人も多いですが、買い過ぎには注意しましょう。食べきれずに廃棄するフードロスが発生してしまえば、節約するどころか無駄遣いの原因にもなりかねないからです。
 
野菜や肉などの生鮮食品だけでなく、お酒やお菓子といった嗜好(しこう)品の買い過ぎは特に要注意です。節約するためにまとめ買いしたつもりでも、目の前に在庫があるとつい消費量が増えることが考えられるからです。
 

長期保存できるものを買う

賞味期限が短いものは使い切れずに捨ててしまうことも少なくありません。冷凍食品など、長持ちするものも積極的に使ってみましょう。野菜や肉は冷凍保存すると通常よりも長持ちすることが多いのでおすすめです。
 

まとめ

今回は30歳の夫婦2人は1ヶ月あたりの食費の目安と、つい増えがちな食費を抑える方法を解説しました。
 
夫婦2人の生活が始まると、光熱費などの支出も増えます。基本は自炊して自宅で食べる、週末のデートのときは作る時間や手間を省くために外食するなど、メリハリをつけるのもおすすめです。節約しすぎてストレスがたまると逆効果になってしまう可能性もあるので、注意しましょう。
 

出典

国税庁 令和3年分民間給与実態統計調査

総務省統計局 家計調査報告(家計収支編)2022年(令和4年)平均結果の概要

総務省統計局 家計調査(家計収支編)時系列データ(二人以上の世帯の支出金額)

 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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