更新日: 2023.03.15 貯金
週3出社、毎回1000円以上のランチ。都心勤務で「手取り19万」の新卒は月にいくら貯金できる?
今回は、手取り月19万円の新卒社会人が週3回のランチで毎回1000円以上の支出がある場合、月々どれくらい貯金ができるのかをシミュレーションしてみます。
執筆者:柘植輝(つげ ひかる)
行政書士
2級ファイナンシャルプランナー
大学在学中から行政書士、2級FP技能士、宅建士の資格を活かして活動を始める。
現在では行政書士・ファイナンシャルプランナーとして活躍する傍ら、フリーライターとして精力的に活動中。
広範な知識をもとに市民法務から企業法務まで幅広く手掛ける。
目次
手取り19万円での毎月の支出とその内訳は?
ライフスタイルや地域などによっても異なりますが、東京都内に勤務しており、手取りが月19万円の単身世帯であれば、1ヶ月の支出は一例として下記のような内訳が考えられます。
図表1
項目 | 金額 |
---|---|
食費 | 4万円 |
居住費 | 6万5000円 |
水道光熱費 | 1万5000円 |
通信費 | 1万円 |
交際費 | 2万円 |
被服費 | 1万円 |
その他雑費 | 1万円 |
貯金 | 2万円 |
合計 | 19万円 |
※筆者作成
手取り19万円は、好きなものを自由に買えるような収入ではありませんが、堅実に生活すれば毎月2万円程度を貯金に回すことができ、単身世帯では十分に生活していけるだけの金額とはいえます。
週3回、1000円以上のランチ代がかかる場合はいくら貯金できる?
上記の手取り19万円での1ヶ月の支出の内容はそのままで、ランチ代という項目を新たに追加した場合、毎月いくら貯金ができるのか計算してみましょう。
ここでは週2回のリモートワークがあり、週に3回出社したとき(月12回)のランチ代と仮定します。1回のランチ代が1000円の場合、1ヶ月の支出は1万2000円となり、ほかの支出が変わらないときは貯金できる金額は毎月8000円です。
図表2
項目 | 金額 |
---|---|
食費 | 4万円 |
居住費 | 6万5000円 |
水道光熱費 | 1万5000円 |
通信費 | 1万円 |
交際費 | 2万円 |
被服費 | 1万円 |
その他雑費 | 1万円 |
ランチ代 | 1万2000円 |
貯金 | 8000円 |
合計 | 19万円 |
※筆者作成
ただし、都心では1回のランチ代が1000円を超えることも珍しくありません。例えば1回のランチ代の平均を1300円とすると、1ヶ月(12回)では1万5600円で、毎月貯金できる金額は4400円となってしまいます。
図表3
項目 | 金額 |
---|---|
食費 | 4万円 |
居住費 | 6万5000円 |
水道光熱費 | 1万5000円 |
通信費 | 1万円 |
交際費 | 2万円 |
被服費 | 1万円 |
その他雑費 | 1万円 |
ランチ代 | 1万5600円 |
貯金 | 4400円 |
合計 | 19万円 |
※筆者作成
ランチ代は食費や交際費に含めて考える
出社時に生じる費用とはいえ、ランチ代は食事にかかる支出なので食費に含めて考えるのが一般的といえます。また、必要な付き合いの費用と考えた場合は、上記表の支出としては交際費にも分類できます。
手取り19万円は実家暮らしなどの例外を除き、決して余裕のある生活ができる金額ではないでしょう。特に社会人となって間もないうちは実感がないかしれませんが、長い人生では会社の人との付き合いと同じくらい、将来に備えた貯金も大切です。ランチ代については食費、または付き合いと考えても交際費の範囲に収めるべきでしょう。
週3出社なら自炊の頻度を増やすのもあり
リモートワークで出社が週3回で済んでいるのであれば、出社をしない日はなるべく自炊をして食費を節約し、その分を出社時のランチ代に充てて、貯金に回す分も確保するといった方法もあります。スーパーなどで買い物をして自炊に慣れれば、毎月の食費を3万円程度に抑えることも十分に可能でしょう。
副業で収入を増やすのもあり
勤務先の規定などにもよりますが、週3回の出社であれば通勤に費やす時間が少ないので、空いた時間で副業を行い、その収入を貯金や出社時のランチ代に充てるというのもいいでしょう。また副業で身に付けたスキルや経験したことを本業に生かして、給与を増やすことができるかもしれません。
手取り19万円で出社時のランチ代が1000円超でも貯金はできる!
手取り19万円の新卒社会人でも、生活費をうまく節約したり、副業により収入を増やしたりすることで、週3回程度であればランチに毎回1000円以上を使っても、毎月ある程度の貯金は可能でしょう。
とはいえ、節約も副業も行わない場合、手取りが増えないうちは思うように貯金ができないというのも現実です。これから先の人生が長い新卒社会人の方は、将来への備えについてしっかりと考えてみてください。
執筆者:柘植輝
行政書士