更新日: 2023.02.03 貯金

【定年まで働くべき?】世の「40・50代の貯蓄額」を平均値・中央値で解説

【定年まで働くべき?】世の「40・50代の貯蓄額」を平均値・中央値で解説
40・50代といった世代の人の中には、定年まで働くべきかあるいは早期退職するかで悩んでいる人も少なくないのではないでしょうか。とは言っても、早期退職するには貯金が必要です。
 
そこで、本記事では定年を見据え始めると考えられる40・50代の貯蓄が、実際にどのくらいあるのか「平均値・中央値」を基に、その懐事情を解説します。

執筆者:石井麻理子()

「平均値・中央値」とは

全体の貯蓄額を表すものとして「平均値」と「中央値」の2つがあります。
 
まず、「平均値」は全体のデータを平均したものを表す数値です。平均値は、極端な数値に大きく影響を受けるため(例:2人いて、1人の貯蓄額が0円であっても、もう片方の人が100万円ある場合には、平均値は50万円となる)少数でも資産家がいると平均値が引き上げられます。
 
一方、「中央値」とは全てのデータを小さい順、あるいは大きい順に並べたときにくる真ん中の数値のことを指します。中央値はデータ上での真ん中の数値を表すため、中央値の方がより実態に近い貯蓄額の数値といえるでしょう。
 

40・50代の貯蓄平均額

ここでは、金融広報中央委員会のデータをもとに、40・50代の貯蓄額について詳しく解説します。
 

40代の貯蓄額

図表1


金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査(令和3年)より筆者作成
 
40代の平均値は、図表1のとおり2人以上世帯と単身世代ではそれほど貯蓄額に大きな差は見受けられませんでした。ですが、より実態に近い中央値で見ると、単身世帯の方が2人以上の世帯よりも208万円も貯蓄が少ない結果となっています。
 
中央値と平均値を比較すると、大きく数値がかい離していることから、一部の資産家によって平均額が引き上がっている一方、ほとんど貯蓄がない人も少なくないことが想定されるでしょう。
 

50代の貯蓄額

50代の貯蓄平均額をまとめると、図表2の通りでした。
 
図表2


金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査(令和3年)より筆者作成
 
まず、平均値・中央値のいずれも2人以上世帯の方が単身世帯よりも貯蓄額が高いことが明白ですが、この理由としては、共働きによりその分世帯収入が多いことがうかがえます。
 
平均値を見ると、2人以上世帯および単身世帯の双方が貯蓄1000万円を超えており「意外と貯蓄があるな‥…」と感じた人もいらっしゃるかもしれません。しかし、中央値では2人以上世帯は400万円で単身世帯は130万円と、貯蓄が思うようにできていない家計も少なくないと見て取れるのではないでしょうか。
 

貯蓄がない世帯の割合

図表3は、年代別の貯蓄がない世帯の割合についてです。
 
図表3


金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査(令和3年)より筆者作成
 
40・50代の2人以上の世帯では、約1割の人が貯蓄がゼロという結果でした。一方、独身世帯では40代で36%、50代で41%が貯蓄はゼロという回答となっており、単身世帯の方が貯蓄率で見ると大きく下回っています。
 
特に、単身世帯の人は貯蓄が思うようにできていない人も少なくないかもしれませんので、定年も見据えた準備として、まずは家計の見直しや貯蓄を考えてみましょう。
 

貯蓄を作るための効果的な方法


お金を貯めるために有効な方法として「先取り貯蓄」があります。先取り貯蓄とは、毎月の収入のうち一定額の決めた分を先に貯蓄に回し、残ったお金で生活をする方法のことです。
 
例えば、あらかじめ生活とは別に貯蓄用の専用口座を作っておき、毎月の給料をもらった際にまず決めた額をその貯蓄用の口座に入れるなどの方法が考えられます。そこで「これから貯蓄をしよう」と思ったら、長期的に貯蓄を行えるように仕組み化する(強制的にルールを作る)ことが、貯蓄をする上で重要です。
 
これから、貯蓄を確実に行いたい人は、先取り貯蓄の活用をおすすめします。
 

まずは自分自身の貯蓄額を知り、セカンドライフの計画を立てよう

40・50代といえば、まだまだ働き盛りの年代で、人によっては住宅ローンや教育費など出費のかかる大変な時期でもあるでしょう。しかし、40・50代は「セカンドライフについて真剣に考え始める時期」ともいえます。
 
今回、世代間における貯蓄の平均額を見て、自分に当てはめて考えた人もいらっしゃるかもしれませんが、まずは現状の貯蓄額を把握することがスタートです。日々の生活で精いっぱいで、なかなか貯蓄ができないという人もいるでしょう。
 
しかし、月数千円からでも、継続すればまとまった金額になります。先取り貯金や積み立て投資など、今のうちから取り組んでおきましょう。
 
また、早期退職あるいは定年まで働くかで悩んでいる人も、今回の貯蓄額を参考にしながら、自分自身のセカンドライフについて考えてみてはいかがでしょうか。
 

出典

金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査(令和3年)
 
執筆者:鳥谷威
1級ファイナンシャル・プランニング技能士
 

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