更新日: 2022.10.01 その他家計
8割以上の人が固定費の高さを実感! FPが教える削れる固定費とチェックポイントとは
固定費には家賃、光熱費、保険料、通信費、自動車費などさまざまな種類がありますが、削れるものと削れないものの見極めをつけておくことが大切です。
そこでこの記事では、固定費に対する意識調査の結果や、固定費を削れるポイントについて解説します。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
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固定費を高いと感じている人の割合
固定費が高いと感じた経験のある方は多いと思われますが、実際どのくらいの方が固定費の高さを実感しているのでしょうか?
定額カーリース「おトクにマイカー 定額カルモくん」を運営するナイル株式会社が、全国の男女1525人を対象に、2021年3月に行った調査では、以下の結果が出ています。
●固定費が高いと感じる 83.4%
●固定費が高いとは感じない 16.6%
8割以上の方が固定費を高いと感じているのですが、「固定費を見直したか、あるいは見直す予定があるか」を聞いたところ、以下の結果が出ています。
●見直していないが、見直す予定がある 47.5%
●見直した 24.7%
●見直していないし、見直す予定もない 27.8%
固定費を見直した、あるいは見直しを行う予定の方は70%以上の割合になりますが、実際に見直した方の割合は4人に1人程度であり、固定費が高いと感じながらも、実際に固定費見直しに動いた方はさほど多くないことが分かります。
削減しやすい固定費のポイント
固定費にはさまざまな種類がありますが、特に削減しやすい固定費のポイントとして、「保険料」「通信費」「車の維持費」の3種類を紹介します。
保険料
保険には生命保険、医療保険など複数の種類がありますが、まず内容が重複していたり、似通っていたりしないかを考えてみましょう。
例えば住宅ローンを利用している方は、がん保障の特約がついた団体信用生命保険(団信)に加入している可能性があります。この場合、すでに単体で加入しているがん保険があれば、見直しをおすすめします。また、社会保険でカバーできる部分が加味されているかどうかもチェックしましょう。
例えば社会保険には、死亡した際に受給できる遺族年金、病気・けがで高額の療養費が必要な場合に適用できる健康保険の高額療養費制度などの保証がありますが、これに加えて民間の保険の保証が入ると、必要以上に保険料が高い金額になるケースもあります。
もし自分で計算することが難しければ、FPなどに相談して、実際にシミュレーションしてみることをおすすめします。
通信費
主にスマートフォンの通信費が大きく節約できるポイントです。格安SIMへの変更もおすすめですが、現在は数年前と違い、大手キャリアでも月額3000円以下のプランで、毎月20GB程度のデータ容量が使える時代です。
しかし、データ容量が間に合っているにもかかわらず、過去に契約したプランを継続し、毎月1万円以上の高い契約料を支払っている方が少なくありません。もしも高額な通信費を支払っているなら、ぜひ見直しを検討しましょう。
また、データ容量をあまり使わない方は、5GBや10GBなど少ないプランを選択することで、さらに通信費を抑えられます。こうしたケースでは、格安SIMへの変更が有効といえるでしょう。
車の維持費
車の維持費は最も負担が大きい固定費の一つといえます。駐車場代、車検代や重量税などは、車を所有しているだけでもかかり、特に都内では駐車場代が非常に高額です。
最近では、カーシェアリングやレンタカーなどのサービスが充実していますので、車の使用回数が少ないのであれば、思い切って車の売却を検討してもよいでしょう。もし車を継続して利用する場合は、車の任意保険の見直しをおすすめします。
代理店型自動車保険を利用している方であれば、ダイレクト型任意保険へ切り替えれば、多くの場合、保証内容が同様でも保険料を抑えられます。
ただし、ダイレクト型任意保険では、自分で保証内容を選択しなければなりませんので、予備知識が必要になる点に注意しましょう。
まとめ
家計管理をするうえでは、固定費の削減は有効な方法といえます。
しかし、保険や通信費をはじめ、必要なものとそうでないものの区別がつかなかったり、手続き方法が複雑だったりするため、高いと思いながらも見直しを実施していない方も多いでしょう。
確かに安易な考えで削減すると、本当に必要になったときに困ってしまうリスクがあるため、固定費の見直しは慎重に行う必要があります。
とはいえ、過剰な支払いをしていると家計を大きく圧迫するので、定期的に見直しをして、不必要なものはできるかぎり削減する意識を持つようにしましょう。
出典
ナイル株式会社 固定費についての意識調査 80%以上が固定費は「高い」と回答 (2021年)
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部