野菜を食べるほど高年収？ 食費の中で生鮮食品が占める割合について

毎日の食事において、どれぐらい野菜を食べていますか？ そして、どれぐらい生鮮食品を購入していますか？ 家計の中で食費が占める割合にはそれぞれ個人差があるでしょう。
 
しかし、それはライフスタイルによるところも多いのではないでしょうか。その中でも生鮮食品が占める割合はいったいどれぐらいなのか、また年収によってその割合への影響があるのかを調べてみました。

生鮮食品を購入する人はどんな人？

まず生鮮食品とは、加工のされていない野菜や果物、鮮魚や精肉などの新鮮な食品のことをいいます。ただし、カットして数種類の食材がパッケージされたミールキットなどは、新鮮であっても加工されているので生鮮食品にはあたりません。
 
ということは、生鮮食品とは食材から調理する必要がある食品ということになります。それでは、生鮮食品を購入する人とはどんな人なのでしょうか。食材から調理をする必要があるので、食事にこだわりがあって自炊をする人や、食費を抑えることを目的として自炊をする人などが想定されます。
 
また生鮮食品は、新鮮な食品ですので保存がしにくく日持ちがしません。冷凍するなどして保存することもできますが、ほとんどは新鮮なうちに使い切ってしまうことが必要な食品です。
 
そして生鮮食品には、旬のある食材も多くあり、時期によって価格に変動があったり、天候などの影響を受けて高騰したりするなど、安定した価格で購入することが難しい場合などがあります。
 

食費のなかの生鮮食品の割合は

農林水産省の調査によると、食費における生鮮食品の割合は、単身世帯はおよそ18％と低く、2人以上の世帯のほうがおよそ30％と高くなります。単身の場合、自炊するよりも外食をしたり、総菜やお弁当などを購入したりして食事することが多いと推測することができます。
 
また年代によっても、若年層はおよそ19％と低く、中年層はおよそ22～30％、高齢層はおよそ45％と年齢を重ねるにしたがって、その割合は高くなっていきます。
 
これにより、若年層のほうが仕事や他のことに時間を割いて、食事は外食や中食で簡単に済ませ、年齢を重ねることで時間ができたり、身体のことを考えたりして自炊する割合が増えていくのではないかと推測されます。
 

年収によって生鮮食品が占める割合は変わるのか

欧州と中央・西アジア23カ国で調査された結果によると、調査された地域の大多数において、親の雇用状況や世帯収入などの社会経済的格差が子どもの食生活に影響を与えているとしています。
 
それは、学歴や所得が低いと、子どもの野菜や果物の摂取率が低く、学歴や所得が高いと子どもの野菜や果物の摂取率が高くなるというものです。たしかに果物は、日々の食事の中でお腹を満たすために食べるものではなく、嗜好品にあたるので、家計に余裕があるかどうかが影響するかもしれません。
 
しかし野菜は、肉や魚と共に日々の食事に必要な食べ物といえます。多少の価格の変動があっても、必要なものとして購入する場合もあるのではないでしょうか。
 

野菜などの生鮮食品を食べるほど高収入なのか？

食費の中で生鮮食品が占める割合は、家族構成や年齢がいくつぐらいなのか、などの条件によって個人差があるといえます。そこには収入の影響もあるかもしれませんが、高収入であるからといって、生鮮食品の割合が高いとはいえません。
 
それは、生鮮食品が必要となる自炊をする理由に、食費を抑えるためなどの節約が目的であることが考えられるからです。
 
生鮮食品が高騰している場合などは、高額でも必要なものとして購入することもあるでしょうし、加工食品で代替するなどして野菜を食べることもあるでしょう。そういった選択をするときには、収入の水準が影響するとも考えられます。
 

出典

農林水産省　我が国の食品消費の将来推計（2019年版）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部