＜アンケート調査＞主婦の理想の働き方は？

今年１月から、配偶者控除の年収上限が従来の103万円から150万円に引き上げられました。

このことは働く主婦の方が今後の自分に合う働き方をどのようにしていくか、見つめ直すきっかけとなっているのではないでしょうか。

フィールド・クラウドソーシング事業を展開するソフトブレーン・フィールド株式会社では、働く主婦を対象に、働き方に関する調査を2018年1月23 日～1月28日に実施していますので、その結果をご紹介します。
（アンケートの対象は、40代から50代を中心とする既婚女性（平均年齢47歳）、有効回答数は572名）

 

１．希望通りの働き方ができていますか？

「希望通り」が、前回調査時（2017年）の11.3％より5ポイントが高い16.3%で、全体の７割が、現在希望通りの働き方ができていると感じていることがわかりました。
 

 
  

2．希望通りの働き方ができている状態を100点とした場合、鏵内の状態は何点ですか？

「希望通りの働き方ができている」と回答した働く主婦」（411名）の場合、平均は78点となりました。
また、「希望通りの働き方ができていないと回答した主婦」(154名)の場合は、平均47点という結果になりました。
 

 
 

３．希望通りの働き方ができていない理由は何だと思いますか？

希望通りの働き方ができていないと回答した主婦を対象に、その理由について聞きました。
 
「希望する職種に就いていないから」が24.8％、次いで「家事が忙しいから」が23.0％、「育児が忙しいから」が22.4％でした。
 
これにより、働く主婦の方が、スキルや条件などの問題を除いて、仕事を選ぶ際に、希望する職種よりも、家事や育児などを優先し、今の自分にできる職種を選んでいることがわかりました。
 
その一方で、希望や理想通りの働き方に近づくように、「幅広い業務を受け、より自分に合った仕事を模索しているや、今以上のパフォーマンスを上げられるように、「時間のある時に勉強するようにしている」といった努力をしていると回答した方もいました。
 
また、「時間はあるのに扶養を超えると多額の税金がかかるから」というように、働きたい意欲はあるが、扶養範囲内で制限しながら働いているからといった声もありました。
 

 
 

４．あなたの理想の就業形態は？

働く主婦の理想の就業形態は、「フルタイムで働く社員形態」が19.9％にとどまり、「パートタイム形態」の31.3％や、「フリーランスや自営業」の21.0％が上回った。
 
「パートタイム形態」を理想とする方は、子育て中の主婦が多く、「家事、子育てに支障がない範囲での就業形態を希望するためや、家庭のことを優先させながらも、無理なく自分のペースで働きたいという声もあり、「フリーランスや自営業」を理想とする方からは、「自分のスキルを活かしビジネスが出来る事に魅力を感じるから」や、「家の用事（家事・介護）があるので、スケジュールの自由な仕事が理想だから」といった声があり、働く形態にとらわれず自分のスキルや、ワークライフバランスを重視した働き方を選ぶ人が多いという結果になっています。
 

 
 

5．労働環境の制約がなければ（家事・育児、扶養控除などの問題）がなければ、フルタイムで働きたいですか？

労働環境に制約がない場合は、「フルタイムで働きたい」が64.9％となり、「フルタイムで働きたくない」の29.5％を大きく引き離す結果でした。
 
フルタイムで働きたいと考える主婦の方からは、「子育て中なので、今はパート形態だが、正社員になって思いきり仕事がしたいと考えている」や、「これから子どもの進学に伴いお金がかかることが予想されるから」など、子育てがひと段落したらフルタイムで働き、今以上に家計を支えたいと考えていることがわかりました。
 
一方で、フルタイムで働きたくないと考える主婦の方からは、「家の事も好きで仕事も好き。趣味も生きる上で大事な要素。仕事だけが全てではないから」といったように、働きながらも趣味や自分の時間を充実させたいという声や、「家庭に支障がないケースが考えられないため」といった現実的な意見もありました。
 

 
 

＜まとめ＞

今回の調査で、働く主婦の多くが、子育てや家事など、「今この瞬間に、もっとも自分が大切にしたいことは何か」を強く意識し、個人としての価値観や選択、そして結果に責任を持って取り組んでいることがわかりました。
 
【ソフトブレーン・フィールド株式会社　会社概要】
ソフトブレーン・フィールド株式会社は、ソフトブレーン株式会社（市場名：東証1部・4779、本社：東京都中央区、設立年月日：1992年6月17日、代表取締役社長：豊田浩文）のグループ会社として、全国の主婦を中心とした登録スタッフ約74,000名のネットワークを活用し、北海道から沖縄まで全国のドラッグストアやスーパー、コンビニ、専門店など140,000店舗以上をカバーし、営業支援（ラウンダー）や市場調査（ミステリーショッパー、店頭調査など）を実施している。
 
Text：FINANCIAL FIELD編集部