ドラマやバラエティは得意だけど、シリアスな話題はちょっと、と尻込みする必要はありません。実は、毎日腹筋を継続してシックスパックを作るよりも、相場観を形成するほうが手間はかかりません(笑)。
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執筆者:柴沼直美(しばぬま なおみ)
CFP(R)認定者
大学を卒業後、保険営業に従事したのち渡米。MBAを修得後、外資系金融機関にて企業分析・運用に従事。出産・介護を機に現職。3人の子育てから教育費の捻出・方法・留学まで助言経験豊富。老後問題では、成年後見人・介護施設選び・相続発生時の手続きについてもアドバイス経験多数。現在は、FP業務と教育機関での講師業を行う。2017年6月より2018年5月まで日本FP協会広報スタッフ
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4月のきな臭いニュースが相場を下押しさせているのか?
4月のニュースで目立つところは、政治的な動きですね。シリアに対する米国の空爆が実施され、そこから連想された北朝鮮への対応で、いよいよ国際情勢はカオスへと突入していくのではないかとのトーンで、政治色に染まった報道が目立つようになっています。
それと平行して、相場はもたつき、まさに「有事の円買い」ということで円高になり、日経平均の動きも重くなり「だからやっぱり相場の動きは当てられない」となってしまいます。
確かに、政治的な動きや世界の25%のGDPを握っている米国のトップ・トランプ大統領の発言などは、どうしてもセンセーショナルに報道され、私たちの目についてしまいます。また相場に対しても「その日」あるいは短期的には大きく影響を及ぼしてしまいます。
しかし、そういうときこそ、トレンドライン、ベクトルが上を向いているのか下を向いているのかという見極めが重要になります。
今回のこの政治的な混乱で相場が下げていることは、実体経済とどう関係してくるのでしょうか? そもそもトランプ政権発足以来の上昇相場は、「トランプ政権が大規模な減税をするから景気が上がるかもしれない」「債券を発行するかもしれない」という期待によるものです。そもそもこれは期待です。
そして今、いよいよ実体経済に対してどんなプラスの(マイナスの)影響が及ぶのかということが見極められる時期です。問題は実体経済に対してです。こういうときこそ、実際に経済データがどうなっているのかを冷静かつ客観的に見ることが大切です。
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